9101 日本郵船

時価

2兆2229億円

PER 予

8.07倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.32%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

持分法の適用範囲の変動、売上高 - 客船事業、その他

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		売上高 - 客船事業		その他
2008/03	0		-		-
2009/03	482百万		-		-10.4億
2010/03	933百万	+93.6%	-		-25.9億	赤拡
2011/03	-480百万	赤転	-		-9.49億	赤縮
2012/03	332百万	黒転	-		-14.1億	赤拡
2013/03	75百万	-77.4%	350億		-15.8億	赤拡
2014/03	-		453億	+29.2%	-26.7億	赤拡
2015/03	-		498億	+10%	-37.6億	赤拡
2016/03	-		-		-38.7億	赤拡
2017/03	-		-		-69.6億	赤拡
2018/03	-		-		-10億	赤縮
2019/03	-		-		14.6億	黒転
2020/03	-		-		-18.3億	赤転
2021/03	-		-		-20.8億	赤拡
2022/03	-		-		-41.6億	赤拡
2023/03	-		-		-39.8億	赤縮
2024/03	-		-		-10.9億	赤縮

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: 0
売上高 - 客船事業: -
その他: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億8200万
売上高 - 客船事業: -
その他: -10億4200万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: 9億3300万
売上高 - 客船事業: -
その他: -25億9200万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -4億8000万
売上高 - 客船事業: -
その他: -9億4900万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: 3億3200万
売上高 - 客船事業: -
その他: -14億900万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: 7500万
売上高 - 客船事業: 350億4200万
その他: -15億7600万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 客船事業: 452億7000万
その他: -26億6500万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 客船事業: 498億200万
その他: -37億6100万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 客船事業: -
その他: -38億6700万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 客船事業: -
その他: -69億6100万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 客船事業: -
その他: -10億400万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 客船事業: -
その他: 14億5700万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 客船事業: -
その他: -18億2700万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 客船事業: -
その他: -20億8100万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 客船事業: -
その他: -41億5500万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 客船事業: -
その他: -39億7600万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - 客船事業: -
その他: -10億8800万