9101 日本郵船

9101
2024/11/01
時価
2兆3354億円
PER 予
5.91倍
2010年以降
赤字-35.79倍
(2010-2024年)
PBR
0.81倍
2010年以降
0.33-1.26倍
(2010-2024年)
配当 予
5.13%
ROE 予
13.73%
ROA 予
8.99%
資料
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減価償却費 - 不動産業、船舶(純額)、その他

【期間】
年度減価償却費 - 不動産業船舶(純額)その他
2008/03-6249億76.8億
2009/03-6889億 +10.2%119億 +55.1%
2010/03-6515億 -5.4%74.1億 -37.8%
2011/03-7078億 +8.6%116億 +57.2%
2012/03-7694億 +8.7%52億 -55.4%
2013/039.09億9003億 +17%30.9億 -40.5%
2014/039.17億 +0.9%9236億 +2.6%65.6億 +112%
2015/0310.9億 +18.9%9372億 +1.5%105億 +60.4%
2016/0311.2億 +2.6%8023億 -14.4%29.6億 -71.8%
2017/0310.6億 -5.5%6314億 -21.3%429億 大幅増
2018/0312.6億 +19.2%6318億 +0.1%45.5億 -89.4%
2019/0312.9億 +2.1%6202億 -1.8%177億 +288.3%
2020/0313.6億 +5.4%6033億 -2.7%73.4億 -58.5%
2021/0313.7億 +0.8%5344億 -11.4%125億 +70.7%
2022/037.02億 -48.6%5771億 +8%63.8億 -49%
2023/035.34億 -23.9%6373億 +10.4%72.3億 +13.2%
2024/035.31億 -0.6%7870億 +23.5%14.6億 -79.7%

2008年3月

減価償却費 - 不動産業
-
船舶(純額)
6248億9500万
その他
76億8200万

2009年3月

減価償却費 - 不動産業
-
船舶(純額)
6888億6000万
その他
119億1300万

2011年3月

減価償却費 - 不動産業
-
船舶(純額)
7078億1900万
その他
116億4600万

2013年3月

減価償却費 - 不動産業
9億900万
船舶(純額)
9003億4200万
その他
30億9200万

2014年3月

減価償却費 - 不動産業
9億1700万
船舶(純額)
9236億2300万
その他
65億5600万

2015年3月

減価償却費 - 不動産業
10億9000万
船舶(純額)
9372億4500万
その他
105億1800万

2016年3月

減価償却費 - 不動産業
11億1800万
船舶(純額)
8023億2400万
その他
29億6300万

2017年3月

減価償却費 - 不動産業
10億5600万
船舶(純額)
6313億9300万
その他
428億6900万

2018年3月

減価償却費 - 不動産業
12億5900万
船舶(純額)
6318億4000万
その他
45億5100万

2019年3月

減価償却費 - 不動産業
12億8500万
船舶(純額)
6202億1200万
その他
176億7000万

2020年3月

減価償却費 - 不動産業
13億5500万
船舶(純額)
6033億1700万
その他
73億3700万

2021年3月

減価償却費 - 不動産業
13億6600万
船舶(純額)
5343億7800万
その他
125億2300万

2022年3月

減価償却費 - 不動産業
7億200万
船舶(純額)
5771億4700万
その他
63億8300万

2023年3月

減価償却費 - 不動産業
5億3400万
船舶(純額)
6372億5700万
その他
72億2500万

2024年3月

減価償却費 - 不動産業
5億3100万
船舶(純額)
7870億3500万
その他
14億6400万