9101 日本郵船

時価

2兆1371億円

PER 予

7.76倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.72倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.45%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

のれん - 定期船事業、契約損失引当金の増減額（△は減少）、自己株式の処分

【期間】

通期

年度	のれん - 定期船事業		契約損失引当金の増減額（△は減少）		自己株式の処分
2008/03	-		-		61百万
2009/03	-		-		123百万	+101.6%
2010/03	-		-		26百万	-78.9%
2011/03	-		-		10百万	-61.5%
2012/03	-		-		23百万	+130%
2013/03	2,956		-		2百万	-91.3%
2014/03	29.3億	大幅増	-		-
2015/03	30.6億	+4.4%	-		-
2016/03	25.4億	-16.9%	-		-
2017/03	21.7億	-14.8%	-		-
2018/03	17億	-21.3%	-		-
2019/03	1.79億	-89.5%	-		-
2020/03	1.31億	-26.8%	-124億		-
2021/03	0.89億	-32.1%	434億	黒転	-
2022/03	0.49億	-44.9%	-		-

2008年3月

のれん - 定期船事業: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の処分: 6100万

2009年3月

のれん - 定期船事業: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の処分: 1億2300万

2010年3月

のれん - 定期船事業: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の処分: 2600万

2011年3月

のれん - 定期船事業: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の処分: 1000万

2012年3月

のれん - 定期船事業: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の処分: 2300万

2013年3月

のれん - 定期船事業: 2,956
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の処分: 200万

2014年3月

のれん - 定期船事業: 29億2800万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の処分: -

2015年3月

のれん - 定期船事業: 30億5700万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の処分: -

2016年3月

のれん - 定期船事業: 25億4000万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の処分: -

2017年3月

のれん - 定期船事業: 21億6500万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の処分: -

2018年3月

のれん - 定期船事業: 17億300万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の処分: -

2019年3月

のれん - 定期船事業: 1億7900万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の処分: -

2020年3月

のれん - 定期船事業: 1億3100万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -123億8600万
自己株式の処分: -

2021年3月

のれん - 定期船事業: 8900万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: 433億5700万
自己株式の処分: -

2022年3月

のれん - 定期船事業: 4900万
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
自己株式の処分: -