従業員に対する長期貸付金、持分法の適用範囲の変動、減価償却費 - 定期船事業他3件
2008年3月
2009年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億8200万
- 減価償却費 - 定期船事業
- -
- 自己株式の処分
- -2200万
- 賞与引当金繰入額
- 5億8200万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -
2010年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 100万
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億3300万
- 減価償却費 - 定期船事業
- -
- 自己株式の処分
- -1900万
- 賞与引当金繰入額
- 3億7300万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -
2011年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -4億8000万
- 減価償却費 - 定期船事業
- -
- 自己株式の処分
- -500万
- 賞与引当金繰入額
- 4億9200万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -50億1900万
2012年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- 3億3200万
- 減価償却費 - 定期船事業
- -
- 自己株式の処分
- -3400万
- 賞与引当金繰入額
- 4億1500万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -29億3600万
2013年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- 7500万
- 減価償却費 - 定期船事業
- 151億6600万
- 自己株式の処分
- -400万
- 賞与引当金繰入額
- 3億200万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 80億6300万
2014年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 168億5800万
- 自己株式の処分
- -
- 賞与引当金繰入額
- 57億1000万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -9億2200万
2015年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 176億6000万
- 自己株式の処分
- -
- 賞与引当金繰入額
- 69億2600万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 256億9200万
2016年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 201億7300万
- 自己株式の処分
- -
- 賞与引当金繰入額
- 67億4200万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -204億7400万
2017年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 176億4600万
- 自己株式の処分
- -
- 賞与引当金繰入額
- 63億1700万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 145億8000万
2018年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 137億7000万
- 自己株式の処分
- -
- 賞与引当金繰入額
- 70億8900万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -73億5700万
2019年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 117億5400万
- 自己株式の処分
- -
- 賞与引当金繰入額
- 75億1100万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -165億5000万
2020年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 116億6800万
- 自己株式の処分
- -
- 賞与引当金繰入額
- 67億9200万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -135億7700万
2021年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 98億9100万
- 自己株式の処分
- -
- 賞与引当金繰入額
- 103億2700万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 123億3900万
2022年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 98億1800万
- 自己株式の処分
- -
- 賞与引当金繰入額
- 171億700万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 101億700万
2023年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 97億7100万
- 自己株式の処分
- -
- 賞与引当金繰入額
- 147億8900万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 7億600万
2024年3月
- 従業員に対する長期貸付金
- 1000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 定期船事業
- 94億6800万
- 自己株式の処分
- -
- 賞与引当金繰入額
- 119億8600万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 176億9700万