9101 日本郵船

時価

2兆1178億円

PER 予

7.69倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.71倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.48%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

従業員に対する長期貸付金、持分法の適用範囲の変動、減価償却費 - 定期船事業他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	従業員に対する長期貸付金	持分法の適用範囲の変動	減価償却費 - 定期船事業	税引前当年度純利益	減損損失 - 不定期専用船事業	セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業
2008/03	9百万	0	-	0.2兆	-	-
2009/03	2百万 -77.8%	482百万	-	0.08兆 -61.3%	-	-
2010/03	1百万 -50%	933百万 +93.6%	-	-0.01兆赤転	-	-
2011/03	0 -100%	-480百万赤転	-	0.11兆黒転	-	-
2012/03	0	332百万黒転	-	-0.03兆赤転	-	-
2013/03	0	75百万 -77.4%	152億	0.03兆黒転	0.33億	154億
2014/03	0	-	169億 +11.2%	0.05兆 +62.9%	16.7億大幅増	168億 +9.2%
2015/03	0	-	177億 +4.8%	0.09兆 +62.2%	48.7億 +192.6%	129億 -23.1%
2016/03	2百万	-	202億 +14.2%	0.06兆 -26%	344億 +606.2%	144億 +11.7%
2017/03	2百万 ±0%	-	176億 -12.5%	-0.24兆赤転	856億 +148.7%	130億 -9.8%
2018/03	1百万 -50%	-	138億 -22%	0.04兆黒転	-	146億 +12.2%
2019/03	2百万 +100%	-	118億 -14.6%	-0.02兆赤転	47.9億 -94.4%	83.4億 -42.9%
2020/03	2百万 ±0%	-	117億 -0.7%	0.04兆黒転	19.9億 -58.5%	57.2億 -31.5%
2021/03	9百万 +350%	-	98.9億 -15.2%	0.17兆 +300.7%	224億大幅増	43.6億 -23.8%
2022/03	8百万 -11.1%	-	98.2億 -0.7%	1.04兆 +508.7%	18.3億 -91.8%	46.2億 +6.1%
2023/03	-	-	97.7億 -0.5%	1.08兆 +4.4%	251億大幅増	54.4億 +17.7%
2024/03	10百万 +25%	-	94.7億 -3.1%	0.32兆 -70.6%	0.03億 -100%	57.6億 +5.9%

2008年3月

従業員に対する長期貸付金: 900万
持分法の適用範囲の変動: 0
減価償却費 - 定期船事業: -
税引前当年度純利益: 2004億9100万
減損損失 - 不定期専用船事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: -

2009年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: 4億8200万
減価償却費 - 定期船事業: -
税引前当年度純利益: 776億6000万
減損損失 - 不定期専用船事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: -

2010年3月

従業員に対する長期貸付金: 100万
持分法の適用範囲の変動: 9億3300万
減価償却費 - 定期船事業: -
税引前当年度純利益: -99億7400万
減損損失 - 不定期専用船事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: -

2011年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: -4億8000万
減価償却費 - 定期船事業: -
税引前当年度純利益: 1131億8700万
減損損失 - 不定期専用船事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: -

2012年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: 3億3200万
減価償却費 - 定期船事業: -
税引前当年度純利益: -309億4800万
減損損失 - 不定期専用船事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: -

2013年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: 7500万
減価償却費 - 定期船事業: 151億6600万
税引前当年度純利益: 325億9400万
減損損失 - 不定期専用船事業: 3300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 153億8700万

2014年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 168億5800万
税引前当年度純利益: 531億600万
減損損失 - 不定期専用船事業: 16億6500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 168億200万

2015年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 176億6000万
税引前当年度純利益: 861億5600万
減損損失 - 不定期専用船事業: 48億7200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 129億2500万

2016年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 201億7300万
税引前当年度純利益: 637億4800万
減損損失 - 不定期専用船事業: 344億800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 144億4300万

2017年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 176億4600万
税引前当年度純利益: -2414億7000万
減損損失 - 不定期専用船事業: 855億8800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 130億2100万

2018年3月

従業員に対する長期貸付金: 100万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 137億7000万
税引前当年度純利益: 420億4600万
減損損失 - 不定期専用船事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 146億1400万

2019年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 117億5400万
税引前当年度純利益: -219億8300万
減損損失 - 不定期専用船事業: 47億9200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 83億4100万

2020年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 116億6800万
税引前当年度純利益: 425億2500万
減損損失 - 不定期専用船事業: 19億8900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 57億1700万

2021年3月

従業員に対する長期貸付金: 900万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 98億9100万
税引前当年度純利益: 1704億1800万
減損損失 - 不定期専用船事業: 223億9900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 43億5500万

2022年3月

従業員に対する長期貸付金: 800万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 98億1800万
税引前当年度純利益: 1兆373億
減損損失 - 不定期専用船事業: 18億3200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 46億2000万

2023年3月

従業員に対する長期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 97億7100万
税引前当年度純利益: 1兆834億
減損損失 - 不定期専用船事業: 251億800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 54億3900万

2024年3月

従業員に対する長期貸付金: 1000万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 94億6800万
税引前当年度純利益: 3188億4200万
減損損失 - 不定期専用船事業: 300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 定期船事業: 57億5900万