9101 日本郵船

時価

2兆1381億円

PER 予

7.76倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.72倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.45%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

従業員に対する長期貸付金、持分法の適用範囲の変動、減価償却費 - 定期船事業他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	従業員に対する長期貸付金		持分法の適用範囲の変動		減価償却費 - 定期船事業		税引前当年度純利益		減損損失 - 不定期専用船事業
2008/03	9百万		0		-		0.2兆		-
2009/03	2百万	-77.8%	482百万		-		0.08兆	-61.3%	-
2010/03	1百万	-50%	933百万	+93.6%	-		-0.01兆	赤転	-
2011/03	0	-100%	-480百万	赤転	-		0.11兆	黒転	-
2012/03	0		332百万	黒転	-		-0.03兆	赤転	-
2013/03	0		75百万	-77.4%	152億		0.03兆	黒転	0.33億
2014/03	0		-		169億	+11.2%	0.05兆	+62.9%	16.7億	大幅増
2015/03	0		-		177億	+4.8%	0.09兆	+62.2%	48.7億	+192.6%
2016/03	2百万		-		202億	+14.2%	0.06兆	-26%	344億	+606.2%
2017/03	2百万	±0%	-		176億	-12.5%	-0.24兆	赤転	856億	+148.7%
2018/03	1百万	-50%	-		138億	-22%	0.04兆	黒転	-
2019/03	2百万	+100%	-		118億	-14.6%	-0.02兆	赤転	47.9億	-94.4%
2020/03	2百万	±0%	-		117億	-0.7%	0.04兆	黒転	19.9億	-58.5%
2021/03	9百万	+350%	-		98.9億	-15.2%	0.17兆	+300.7%	224億	大幅増
2022/03	8百万	-11.1%	-		98.2億	-0.7%	1.04兆	+508.7%	18.3億	-91.8%
2023/03	-		-		97.7億	-0.5%	1.08兆	+4.4%	251億	大幅増
2024/03	10百万	+25%	-		94.7億	-3.1%	0.32兆	-70.6%	0.03億	-100%

2008年3月

従業員に対する長期貸付金: 900万
持分法の適用範囲の変動: 0
減価償却費 - 定期船事業: -
税引前当年度純利益: 2004億9100万
減損損失 - 不定期専用船事業: -

2009年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: 4億8200万
減価償却費 - 定期船事業: -
税引前当年度純利益: 776億6000万
減損損失 - 不定期専用船事業: -

2010年3月

従業員に対する長期貸付金: 100万
持分法の適用範囲の変動: 9億3300万
減価償却費 - 定期船事業: -
税引前当年度純利益: -99億7400万
減損損失 - 不定期専用船事業: -

2011年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: -4億8000万
減価償却費 - 定期船事業: -
税引前当年度純利益: 1131億8700万
減損損失 - 不定期専用船事業: -

2012年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: 3億3200万
減価償却費 - 定期船事業: -
税引前当年度純利益: -309億4800万
減損損失 - 不定期専用船事業: -

2013年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: 7500万
減価償却費 - 定期船事業: 151億6600万
税引前当年度純利益: 325億9400万
減損損失 - 不定期専用船事業: 3300万

2014年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 168億5800万
税引前当年度純利益: 531億600万
減損損失 - 不定期専用船事業: 16億6500万

2015年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 176億6000万
税引前当年度純利益: 861億5600万
減損損失 - 不定期専用船事業: 48億7200万

2016年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 201億7300万
税引前当年度純利益: 637億4800万
減損損失 - 不定期専用船事業: 344億800万

2017年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 176億4600万
税引前当年度純利益: -2414億7000万
減損損失 - 不定期専用船事業: 855億8800万

2018年3月

従業員に対する長期貸付金: 100万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 137億7000万
税引前当年度純利益: 420億4600万
減損損失 - 不定期専用船事業: -

2019年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 117億5400万
税引前当年度純利益: -219億8300万
減損損失 - 不定期専用船事業: 47億9200万

2020年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 116億6800万
税引前当年度純利益: 425億2500万
減損損失 - 不定期専用船事業: 19億8900万

2021年3月

従業員に対する長期貸付金: 900万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 98億9100万
税引前当年度純利益: 1704億1800万
減損損失 - 不定期専用船事業: 223億9900万

2022年3月

従業員に対する長期貸付金: 800万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 98億1800万
税引前当年度純利益: 1兆373億
減損損失 - 不定期専用船事業: 18億3200万

2023年3月

従業員に対する長期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 97億7100万
税引前当年度純利益: 1兆834億
減損損失 - 不定期専用船事業: 251億800万

2024年3月

従業員に対する長期貸付金: 1000万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 定期船事業: 94億6800万
税引前当年度純利益: 3188億4200万
減損損失 - 不定期専用船事業: 300万