9101 日本郵船

時価

2兆1452億円

PER 予

9.92倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2023年）

0.79倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2023年）

3.09%

ROE 予

7.93%

ROA 予

5.01%

従業員に対する長期貸付金、持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業

【期間】

通期

年度	従業員に対する長期貸付金		持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業
2008/03	9百万		-
2009/03	2百万	-77.8%	-
2010/03	1百万	-50%	-
2011/03	0	-100%	-
2012/03	0		-
2013/03	0		713億
2014/03	0		1240億	+73.7%
2015/03	0		1436億	+15.9%
2016/03	2百万		1751億	+21.9%
2017/03	2百万	±0%	1939億	+10.7%
2018/03	1百万	-50%	2016億	+4%
2019/03	2百万	+100%	2232億	+10.7%
2020/03	2百万	±0%	2271億	+1.8%
2021/03	9百万	+350%	2239億	-1.4%
2022/03	8百万	-11.1%	2698億	+20.5%
2023/03	-		3518億	+30.4%

2008年3月

従業員に対する長期貸付金: 900万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2009年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2010年3月

従業員に対する長期貸付金: 100万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2011年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2012年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2013年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 713億4600万

2014年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 1239億5600万

2015年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 1436億2600万

2016年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 1751億4300万

2017年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 1939億400万

2018年3月

従業員に対する長期貸付金: 100万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 2015億9100万

2019年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 2232億1700万

2020年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 2271億3500万

2021年3月

従業員に対する長期貸付金: 900万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 2238億8400万

2022年3月

従業員に対する長期貸付金: 800万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 2698億3200万

2023年3月

従業員に対する長期貸付金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 3518億3300万