9101 日本郵船

時価

2兆1966億円

PER 予

7.97倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.74倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.36%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

従業員に対する長期貸付金、持分法適用会社への投資額 - 不動産業

【期間】

通期

年度	従業員に対する長期貸付金		持分法適用会社への投資額 - 不動産業
2008/03	9百万		-
2009/03	2百万	-77.8%	-
2010/03	1百万	-50%	-
2011/03	0	-100%	-
2012/03	0		-
2013/03	0		9.26億
2014/03	0		9.2億	-0.6%
2015/03	0		9.39億	+2.1%
2016/03	2百万		9.65億	+2.8%
2017/03	2百万	±0%	9.89億	+2.5%
2018/03	1百万	-50%	10.1億	+1.7%
2019/03	2百万	+100%	-
2020/03	2百万	±0%	-
2021/03	9百万	+350%	-
2022/03	8百万	-11.1%	24.6億	+144.4%
2023/03	-		25.9億	+5.2%

2008年3月

従業員に対する長期貸付金: 900万
持分法適用会社への投資額 - 不動産業: -

2009年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法適用会社への投資額 - 不動産業: -

2010年3月

従業員に対する長期貸付金: 100万
持分法適用会社への投資額 - 不動産業: -

2011年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法適用会社への投資額 - 不動産業: -

2012年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法適用会社への投資額 - 不動産業: -

2013年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法適用会社への投資額 - 不動産業: 9億2600万

2014年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法適用会社への投資額 - 不動産業: 9億2000万

2015年3月

従業員に対する長期貸付金: 0
持分法適用会社への投資額 - 不動産業: 9億3900万

2016年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法適用会社への投資額 - 不動産業: 9億6500万

2017年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法適用会社への投資額 - 不動産業: 9億8900万

2018年3月

従業員に対する長期貸付金: 100万
持分法適用会社への投資額 - 不動産業: 10億600万

2019年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法適用会社への投資額 - 不動産業: -

2020年3月

従業員に対する長期貸付金: 200万
持分法適用会社への投資額 - 不動産業: -

2021年3月

従業員に対する長期貸付金: 900万
持分法適用会社への投資額 - 不動産業: -

2022年3月

従業員に対する長期貸付金: 800万
持分法適用会社への投資額 - 不動産業: 24億5900万

2023年3月

従業員に対する長期貸付金: -
持分法適用会社への投資額 - 不動産業: 25億8600万