9101 日本郵船

9101
2024/06/04
時価
2兆3275億円
PER 予
8.45倍
2010年以降
赤字-35.79倍
(2010-2024年)
PBR
0.78倍
2010年以降
0.33-1.26倍
(2010-2024年)
配当 予
3.17%
ROE 予
9.24%
ROA 予
5.76%
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従業員に対する長期貸付金、関係会社株式、船費合計他1件

【期間】
年度従業員に対する長期貸付金関係会社株式船費合計その他
2008/039百万2885億217億-2.43億
2009/032百万 -77.8%2229億 -22.7%218億 +0.7%62.4億 黒転
2010/031百万 -50%2461億 +10.4%222億 +1.8%-56.1億 赤転
2011/030 -100%2467億 +0.2%184億 -17.1%-108億 赤拡
2012/0302598億 +5.3%175億 -5%-66.8億 赤縮
2013/0302720億 +4.7%129億 -26.1%15.8億 黒転
2014/0302819億 +3.6%140億 +8.3%87.4億 +452.7%
2015/0302769億 -1.8%139億 -0.7%250億 +186.5%
2016/032百万3034億 +9.6%129億 -7.2%-51.9億 赤転
2017/032百万 ±0%3138億 +3.4%125億 -3.4%-64.7億 赤拡
2018/031百万 -50%3774億 +20.3%98.5億 -20.9%-68億 赤拡
2019/032百万 +100%4699億 +24.5%116億 +17.7%21.4億 黒転
2020/032百万 ±0%4597億 -2.2%106億 -8.9%-160億 赤転
2021/039百万 +350%4581億 -0.4%93億 -11.9%113億 黒転
2022/038百万 -11.1%4546億 -0.7%80.4億 -13.6%116億 +2.6%
2023/03-4962億 +9.1%74億 -8%23.9億 -79.5%
2024/03---199億 +734.2%

2008年3月

従業員に対する長期貸付金
900万
関係会社株式
2885億2500万
船費合計
216億6100万
その他
-2億4300万

2009年3月

従業員に対する長期貸付金
200万
関係会社株式
2228億8900万
船費合計
218億1300万
その他
62億4100万

2010年3月

従業員に対する長期貸付金
100万
関係会社株式
2461億3800万
船費合計
222億600万
その他
-56億1200万

2011年3月

従業員に対する長期貸付金
0
関係会社株式
2466億5400万
船費合計
184億200万
その他
-107億9000万

2012年3月

従業員に対する長期貸付金
0
関係会社株式
2598億3000万
船費合計
174億7900万
その他
-66億8400万

2013年3月

従業員に対する長期貸付金
0
関係会社株式
2720億300万
船費合計
129億1400万
その他
15億8200万

2014年3月

従業員に対する長期貸付金
0
関係会社株式
2818億6700万
船費合計
139億8500万
その他
87億4300万

2015年3月

従業員に対する長期貸付金
0
関係会社株式
2768億6400万
船費合計
138億9000万
その他
250億4700万

2016年3月

従業員に対する長期貸付金
200万
関係会社株式
3033億9300万
船費合計
128億8400万
その他
-51億9400万

2017年3月

従業員に対する長期貸付金
200万
関係会社株式
3137億6900万
船費合計
124億5000万
その他
-64億7200万

2018年3月

従業員に対する長期貸付金
100万
関係会社株式
3774億1100万
船費合計
98億4500万
その他
-68億200万

2019年3月

従業員に対する長期貸付金
200万
関係会社株式
4699億100万
船費合計
115億8400万
その他
21億4400万

2020年3月

従業員に対する長期貸付金
200万
関係会社株式
4597億2000万
船費合計
105億5000万
その他
-160億100万

2021年3月

従業員に対する長期貸付金
900万
関係会社株式
4580億5100万
船費合計
92億9900万
その他
113億4200万

2022年3月

従業員に対する長期貸付金
800万
関係会社株式
4546億4500万
船費合計
80億3800万
その他
116億3600万