9101 日本郵船

時価

2兆1452億円

PER 予

9.92倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2023年）

0.79倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2023年）

3.09%

ROE 予

7.93%

ROA 予

5.01%

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	経常利益又は経常損失（△） - 不動産業		連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
2010/03	-		2.13億
2011/03	-		1.06億	-50.2%
2013/03	39.4億		-
2014/03	38.2億	-2.9%	-
2015/03	32.6億	-14.8%	-
2016/03	33.8億	+3.7%	94.4億	大幅増
2017/03	121億	+257.5%	-
2018/03	26.6億	-78%	-
2019/03	27.5億	+3.3%	114億	+20.9%
2020/03	25.6億	-6.7%	3.79億	-96.7%
2021/03	25.8億	+0.8%	8.83億	+133%
2022/03	21.3億	-17.7%	360億	大幅増
2023/03	13.3億	-37.5%	29.2億	-91.9%

2010年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 2億1300万

2011年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 1億600万

2013年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 39億4000万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -

2014年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 38億2400万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -

2015年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 32億5700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -

2016年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 33億7900万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 94億3700万

2017年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 120億7900万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -

2018年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 26億5900万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -

2019年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 27億4700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 114億1400万

2020年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 25億6400万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 3億7900万

2021年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 25億8400万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 8億8300万

2022年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 21億2700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 360億1300万

2023年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 13億3000万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 29億1900万