9101 日本郵船

時価

2兆3962億円

PER 予

8.7倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.08%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業、購入契約損失引当金繰入額、傭船契約譲渡益他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	経常利益又は経常損失（△） - 不動産業		購入契約損失引当金繰入額		傭船契約譲渡益		会計方針の変更による累積的影響額
2013/03	39.4億		-		-		-
2014/03	38.2億	-2.9%	38.9億		-		2.23億
2015/03	32.6億	-14.8%	-		11.4億		-
2016/03	33.8億	+3.7%	-		-		-
2017/03	121億	+257.5%	-		-		-
2018/03	26.6億	-78%	-		-		-17.8億	赤転
2019/03	27.5億	+3.3%	-		-		-88.6億	赤拡
2020/03	25.6億	-6.7%	-		-		-
2021/03	25.8億	+0.8%	-		-		64.7億	黒転
2022/03	21.3億	-17.7%	-		-		-
2023/03	13.3億	-37.5%	-		-		-

2013年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 39億4000万
購入契約損失引当金繰入額: -
傭船契約譲渡益: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2014年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 38億2400万
購入契約損失引当金繰入額: 38億9200万
傭船契約譲渡益: -
会計方針の変更による累積的影響額: 2億2300万

2015年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 32億5700万
購入契約損失引当金繰入額: -
傭船契約譲渡益: 11億4100万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2016年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 33億7900万
購入契約損失引当金繰入額: -
傭船契約譲渡益: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2017年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 120億7900万
購入契約損失引当金繰入額: -
傭船契約譲渡益: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2018年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 26億5900万
購入契約損失引当金繰入額: -
傭船契約譲渡益: -
会計方針の変更による累積的影響額: -17億7700万

2019年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 27億4700万
購入契約損失引当金繰入額: -
傭船契約譲渡益: -
会計方針の変更による累積的影響額: -88億6000万

2020年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 25億6400万
購入契約損失引当金繰入額: -
傭船契約譲渡益: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2021年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 25億8400万
購入契約損失引当金繰入額: -
傭船契約譲渡益: -
会計方針の変更による累積的影響額: 64億6700万

2022年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 21億2700万
購入契約損失引当金繰入額: -
傭船契約譲渡益: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2023年3月

経常利益又は経常損失（△） - 不動産業: 13億3000万
購入契約損失引当金繰入額: -
傭船契約譲渡益: -
会計方針の変更による累積的影響額: -