9101 日本郵船

時価

2兆1381億円

PER 予

7.76倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.72倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.45%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

その他、少数株主からの払込みによる収入、平均臨時雇用人員 - 不動産業他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他		少数株主からの払込みによる収入		平均臨時雇用人員 - 不動産業		契約損失引当金の増減額（△は減少）		投資その他の資産合計
2008/03	-2.43億		120百万		-		-		0.48兆
2009/03	62.4億	黒転	-		-		-		0.37兆	-22.7%
2010/03	-56.1億	赤転	-		-		-		0.4兆	+7.8%
2011/03	-108億	赤拡	53百万	-55.8%	-		-		0.38兆	-6.2%
2012/03	-66.8億	赤縮	799百万	大幅増	-		-		0.36兆	-6.3%
2013/03	15.8億	黒転	-		-		-		0.37兆	+3.9%
2014/03	87.4億	+452.7%	126百万	-84.2%	-		-		0.41兆	+10.6%
2015/03	250億	+186.5%	-		-		-		0.49兆	+19.4%
2016/03	-51.9億	赤転	-		-		-		0.48兆	-1.3%
2017/03	-64.7億	赤拡	-		-		-		0.54兆	+12.1%
2018/03	-68億	赤拡	-		-		-		0.55兆	+1.8%
2019/03	21.4億	黒転	-		1		-		0.6兆	+9.3%
2020/03	-160億	赤転	-		2	+100%	-124億		0.55兆	-8.6%
2021/03	113億	黒転	-		3	+50%	434億	黒転	0.71兆	+30.3%
2022/03	116億	+2.6%	-		1	-66.67%	-		1.33兆	+85.7%
2023/03	23.9億	-79.5%	-		1	±0%	-		1.87兆	+41%
2024/03	199億	+734.2%	-		1	±0%	-		2.12兆	+13.5%

2008年3月

その他: -2億4300万
少数株主からの払込みによる収入: 1億2000万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
投資その他の資産合計: 4848億200万

2009年3月

その他: 62億4100万
少数株主からの払込みによる収入: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
投資その他の資産合計: 3749億2500万

2010年3月

その他: -56億1200万
少数株主からの払込みによる収入: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
投資その他の資産合計: 4042億6700万

2011年3月

その他: -107億9000万
少数株主からの払込みによる収入: 5300万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
投資その他の資産合計: 3793億200万

2012年3月

その他: -66億8400万
少数株主からの払込みによる収入: 7億9900万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
投資その他の資産合計: 3554億7000万

2013年3月

その他: 15億8200万
少数株主からの払込みによる収入: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
投資その他の資産合計: 3692億5900万

2014年3月

その他: 87億4300万
少数株主からの払込みによる収入: 1億2600万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
投資その他の資産合計: 4082億9100万

2015年3月

その他: 250億4700万
少数株主からの払込みによる収入: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
投資その他の資産合計: 4875億8900万

2016年3月

その他: -51億9400万
少数株主からの払込みによる収入: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
投資その他の資産合計: 4811億6800万

2017年3月

その他: -64億7200万
少数株主からの払込みによる収入: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
投資その他の資産合計: 5392億2900万

2018年3月

その他: -68億200万
少数株主からの払込みによる収入: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
投資その他の資産合計: 5490億5200万

2019年3月

その他: 21億4400万
少数株主からの払込みによる収入: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 1
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
投資その他の資産合計: 6000億9900万

2020年3月

その他: -160億100万
少数株主からの払込みによる収入: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 2
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -123億8600万
投資その他の資産合計: 5486億1100万

2021年3月

その他: 113億4200万
少数株主からの払込みによる収入: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 3
契約損失引当金の増減額（△は減少）: 433億5700万
投資その他の資産合計: 7147億7900万

2022年3月

その他: 116億3600万
少数株主からの払込みによる収入: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 1
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
投資その他の資産合計: 1兆3270億

2023年3月

その他: 23億8500万
少数株主からの払込みによる収入: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 1
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
投資その他の資産合計: 1兆8713億

2024年3月

その他: 198億9500万
少数株主からの払込みによる収入: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 1
契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
投資その他の資産合計: 2兆1245億