9101 日本郵船

時価

2兆1584億円

PER 予

7.83倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

2.3倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.42%

ROE 予

29.31%

ROA 予

12.64%

投資有価証券の売却による収入、減価償却費、当期経常利益他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券の売却による収入	減価償却費	当期経常利益	会計方針の変更による累積的影響額	連結範囲の変動	従業員数 - 不動産業
2008/03	103億	924億	0.2兆	-	6.01億	-
2009/03	130億 +26.1%	1001億 +8.4%	0.14兆 -29.1%	-	-0.05億赤転	-
2010/03	282億 +116.6%	980億 -2.1%	-0.03兆赤転	-	34.9億黒転	-
2011/03	158億 -43.8%	1002億 +2.2%	0.11兆黒転	-	-0.76億赤転	-
2012/03	84億 -47%	1009億 +0.7%	-0.03兆赤転	-	2.95億黒転	-
2013/03	283億 +236.9%	975億 -3.3%	0.02兆黒転	-	0 -100%	-
2014/03	381億 +34.6%	1060億 +8.6%	0.06兆 +229.4%	2.23億	-	-
2015/03	517億 +35.7%	1010億 -4.6%	0.08兆 +43.8%	-	-	-
2016/03	-	1033億 +2.3%	0.06兆 -28.5%	-	-	-
2017/03	-	920億 -11%	10.4億 -98.3%	-	-	-
2018/03	-	878億 -4.5%	0.03兆大幅増	-17.8億赤転	-	-
2019/03	-	897億 +2.1%	20.5億赤転	-88.6億赤拡	-	66
2020/03	-	1041億 +16%	0.04兆黒転	-	-	69 +4.55%
2021/03	-	988億 -5%	0.22兆 +384.1%	64.7億黒転	-	72 +4.35%
2022/03	-	1016億 +2.8%	1兆 +365.9%	-	-	7 -90.28%
2023/03	-	1217億 +19.7%	1.11兆 +10.6%	-	-	8 +14.29%
2024/03	-	1416億 +16.4%	0.26兆 -76.5%	-	-	7 -12.5%

2008年3月

投資有価証券の売却による収入: 103億2200万
減価償却費: 924億
当期経常利益: 1984億8000万
会計方針の変更による累積的影響額: -
連結範囲の変動: 6億100万
従業員数 - 不動産業: -

2009年3月

投資有価証券の売却による収入: 130億1200万
減価償却費: 1001億2400万
当期経常利益: 1408億1400万
会計方針の変更による累積的影響額: -
連結範囲の変動: -500万
従業員数 - 不動産業: -

2010年3月

投資有価証券の売却による収入: 281億8400万
減価償却費: 980億1900万
当期経常利益: -304億4500万
会計方針の変更による累積的影響額: -
連結範囲の変動: 34億8800万
従業員数 - 不動産業: -

2011年3月

投資有価証券の売却による収入: 158億4200万
減価償却費: 1001億9800万
当期経常利益: 1141億6500万
会計方針の変更による累積的影響額: -
連結範囲の変動: -7600万
従業員数 - 不動産業: -

2012年3月

投資有価証券の売却による収入: 84億400万
減価償却費: 1008億5700万
当期経常利益: -332億3800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
連結範囲の変動: 2億9500万
従業員数 - 不動産業: -

2013年3月

投資有価証券の売却による収入: 283億1100万
減価償却費: 975億2200万
当期経常利益: 177億3600万
会計方針の変更による累積的影響額: -
連結範囲の変動: 0
従業員数 - 不動産業: -

2014年3月

投資有価証券の売却による収入: 381億
減価償却費: 1059億5600万
当期経常利益: 584億2400万
会計方針の変更による累積的影響額: 2億2300万
連結範囲の変動: -
従業員数 - 不動産業: -

2015年3月

投資有価証券の売却による収入: 517億300万
減価償却費: 1010億4500万
当期経常利益: 840億1000万
会計方針の変更による累積的影響額: -
連結範囲の変動: -
従業員数 - 不動産業: -

2016年3月

投資有価証券の売却による収入: -
減価償却費: 1033億4700万
当期経常利益: 600億5800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
連結範囲の変動: -
従業員数 - 不動産業: -

2017年3月

投資有価証券の売却による収入: -
減価償却費: 920億400万
当期経常利益: 10億3900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
連結範囲の変動: -
従業員数 - 不動産業: -

2018年3月

投資有価証券の売却による収入: -
減価償却費: 878億3900万
当期経常利益: 280億1600万
会計方針の変更による累積的影響額: -17億7700万
連結範囲の変動: -
従業員数 - 不動産業: -

2019年3月

投資有価証券の売却による収入: -
減価償却費: 897億1300万
当期経常利益: -20億5200万
会計方針の変更による累積的影響額: -88億6000万
連結範囲の変動: -
従業員数 - 不動産業: 66

2020年3月

投資有価証券の売却による収入: -
減価償却費: 1040億5700万
当期経常利益: 444億8600万
会計方針の変更による累積的影響額: -
連結範囲の変動: -
従業員数 - 不動産業: 69

2021年3月

投資有価証券の売却による収入: -
減価償却費: 988億300万
当期経常利益: 2153億3600万
会計方針の変更による累積的影響額: 64億6700万
連結範囲の変動: -
従業員数 - 不動産業: 72

2022年3月

投資有価証券の売却による収入: -
減価償却費: 1015億9600万
当期経常利益: 1兆31億
会計方針の変更による累積的影響額: -
連結範囲の変動: -
従業員数 - 不動産業: 7

2023年3月

投資有価証券の売却による収入: -
減価償却費: 1216億5800万
当期経常利益: 1兆1097億
会計方針の変更による累積的影響額: -
連結範囲の変動: -
従業員数 - 不動産業: 8

2024年3月

投資有価証券の売却による収入: -
減価償却費: 1416億500万
当期経常利益: 2613億4100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
連結範囲の変動: -
従業員数 - 不動産業: 7