9104 商船三井

時価

1兆8786億円

PER 予

8.74倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.47%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

原材料及び貯蔵品、持分法適用会社への投資額 - エネルギー事業、海難関連費用他1件

【期間】

3Q
通期
全期間

年度	原材料及び貯蔵品		持分法適用会社への投資額 - エネルギー事業		海難関連費用		平均臨時雇用人員 - コンテナ船事業
2013/03	583億		-		-		-
2014/03	582億	-0.2%	-		24億		-
2015/03	480億	-17.5%	-		-		-
2016/03	266億	-44.6%	-		-		-
2017/03	347億	+30.4%	-		-		-
2018/03	375億	+8.1%	-		-		-
2019/03	350億	-6.6%	-		-		349
2020/03	322億	-8%	-		-		340	-2.58%
2021/03	280億	-13.1%	-		-		549	+61.47%
2022/03	446億	+59.2%	1925億		-		696	+26.78%
2023/03	494億	+10.9%	2706億	+40.6%	-		9	-98.71%

2013年3月

原材料及び貯蔵品: 583億2600万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー事業: -
海難関連費用: -
平均臨時雇用人員 - コンテナ船事業: -

2014年3月

原材料及び貯蔵品: 582億1000万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー事業: -
海難関連費用: 23億9700万
平均臨時雇用人員 - コンテナ船事業: -

2015年3月

原材料及び貯蔵品: 480億3000万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー事業: -
海難関連費用: -
平均臨時雇用人員 - コンテナ船事業: -

2016年3月

原材料及び貯蔵品: 266億200万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー事業: -
海難関連費用: -
平均臨時雇用人員 - コンテナ船事業: -

2017年3月

原材料及び貯蔵品: 346億8400万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー事業: -
海難関連費用: -
平均臨時雇用人員 - コンテナ船事業: -

2018年3月

原材料及び貯蔵品: 374億8300万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー事業: -
海難関連費用: -
平均臨時雇用人員 - コンテナ船事業: -

2019年3月

原材料及び貯蔵品: 350億400万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー事業: -
海難関連費用: -
平均臨時雇用人員 - コンテナ船事業: 349

2020年3月

原材料及び貯蔵品: 322億1700万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー事業: -
海難関連費用: -
平均臨時雇用人員 - コンテナ船事業: 340

2021年3月

原材料及び貯蔵品: 279億9800万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー事業: -
海難関連費用: -
平均臨時雇用人員 - コンテナ船事業: 549

2022年3月

原材料及び貯蔵品: 445億5900万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー事業: 1924億5700万
海難関連費用: -
平均臨時雇用人員 - コンテナ船事業: 696

2023年3月

原材料及び貯蔵品: 494億2200万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー事業: 2705億9300万
海難関連費用: -
平均臨時雇用人員 - コンテナ船事業: 9