9104 商船三井

時価

1兆7314億円

PER 予

8.05倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.74倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.77%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

その他有価証券評価差額金、自己株式の処分、平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他有価証券評価差額金		自己株式の処分		平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業		固定資産除売却損益（△は益）		棚卸資産
2007/03	578億		-		-		-		-
2008/03	316億	-45.2%	831百万		-		-		467億
2009/03	61.7億	-80.5%	775百万	-6.7%	-		-		282億	-39.7%
2010/03	210億	+240.6%	76百万	-90.2%	-		-		385億	+36.9%
2011/03	145億	-31%	27百万	-64.5%	-		-		465億	+20.8%
2012/03	169億	+16.6%	28百万	+3.7%	-		-		543億	+16.7%
2013/03	248億	+46.6%	170百万	+507.1%	-		-		594億	+9.4%
2014/03	328億	+32.6%	-		-		-		593億	-0.1%
2015/03	443億	+34.9%	-		-		-		490億	-17.4%
2016/03	210億	-52.7%	-		-		-		279億	-43.2%
2017/03	284億	+35.3%	-		-		-39.4億		364億	+30.5%
2018/03	334億	+17.8%	-		-		-135億	赤拡	387億	+6.4%
2019/03	268億	-19.6%	-		-		-31.4億	赤縮	364億	-5.8%
2020/03	163億	-39.2%	-		-		-75.5億	赤拡	335億	-8%
2021/03	299億	+83.5%	-		-		-49.8億	赤縮	296億	-11.6%
2022/03	340億	+13.7%	-		82		-124億	赤拡	461億	+55.6%
2023/03	325億	-4.5%	-		-		-90.1億	赤縮	508億	+10.2%
2024/03	769億	+136.8%	-		-		-114億	赤拡	561億	+10.5%

2007年3月

その他有価証券評価差額金: 577億7100万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
棚卸資産: -

2008年3月

その他有価証券評価差額金: 316億4700万
自己株式の処分: 8億3100万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
棚卸資産: 466億5000万

2009年3月

その他有価証券評価差額金: 61億6500万
自己株式の処分: 7億7500万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
棚卸資産: 281億5100万

2010年3月

その他有価証券評価差額金: 209億9900万
自己株式の処分: 7600万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
棚卸資産: 385億3100万

2011年3月

その他有価証券評価差額金: 144億8800万
自己株式の処分: 2700万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
棚卸資産: 465億4700万

2012年3月

その他有価証券評価差額金: 168億8800万
自己株式の処分: 2800万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
棚卸資産: 543億3500万

2013年3月

その他有価証券評価差額金: 247億5200万
自己株式の処分: 1億7000万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
棚卸資産: 594億3700万

2014年3月

その他有価証券評価差額金: 328億900万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
棚卸資産: 593億4900万

2015年3月

その他有価証券評価差額金: 442億6000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
棚卸資産: 490億2500万

2016年3月

その他有価証券評価差額金: 209億5000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
棚卸資産: 278億6000万

2017年3月

その他有価証券評価差額金: 283億5300万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -39億3800万
棚卸資産: 363億5800万

2018年3月

その他有価証券評価差額金: 334億
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -134億7100万
棚卸資産: 386億7900万

2019年3月

その他有価証券評価差額金: 268億4000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -31億4300万
棚卸資産: 364億4500万

2020年3月

その他有価証券評価差額金: 163億600万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -75億4600万
棚卸資産: 335億2000万

2021年3月

その他有価証券評価差額金: 299億1700万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -49億7700万
棚卸資産: 296億1500万

2022年3月

その他有価証券評価差額金: 340億1000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: 82
固定資産除売却損益（△は益）: -124億1200万
棚卸資産: 460億8500万

2023年3月

その他有価証券評価差額金: 324億7200万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -90億800万
棚卸資産: 507億8700万

2024年3月

その他有価証券評価差額金: 768億8800万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -114億2100万
棚卸資産: 561億1700万