9104 商船三井

時価

1兆7988億円

PER 予

8.37倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.63%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

その他有価証券評価差額金、自己株式の処分、平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他有価証券評価差額金		自己株式の処分		平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業		固定資産除売却損益（△は益）		港費
2007/03	578億		-		-		-		-
2008/03	316億	-45.2%	831百万		-		-		805億
2009/03	61.7億	-80.5%	775百万	-6.7%	-		-		792億	-1.6%
2010/03	210億	+240.6%	76百万	-90.2%	-		-		651億	-17.8%
2011/03	145億	-31%	27百万	-64.5%	-		-		727億	+11.7%
2012/03	169億	+16.6%	28百万	+3.7%	-		-		693億	-4.7%
2013/03	248億	+46.6%	170百万	+507.1%	-		-		759億	+9.5%
2014/03	328億	+32.6%	-		-		-		832億	+9.6%
2015/03	443億	+34.9%	-		-		-		908億	+9.2%
2016/03	210億	-52.7%	-		-		-		929億	+2.3%
2017/03	284億	+35.3%	-		-		-39.4億		897億	-3.5%
2018/03	334億	+17.8%	-		-		-135億	赤拡	954億	+6.4%
2019/03	268億	-19.6%	-		-		-31.4億	赤縮	628億	-34.2%
2020/03	163億	-39.2%	-		-		-75.5億	赤拡	595億	-5.3%
2021/03	299億	+83.5%	-		-		-49.8億	赤縮	497億	-16.4%
2022/03	340億	+13.7%	-		82		-124億	赤拡	584億	+17.5%
2023/03	325億	-4.5%	-		-		-90.1億	赤縮	557億	-4.7%
2024/03	769億	+136.8%	-		-		-114億	赤拡	-

2007年3月

その他有価証券評価差額金: 577億7100万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
港費: -

2008年3月

その他有価証券評価差額金: 316億4700万
自己株式の処分: 8億3100万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
港費: 805億3400万

2009年3月

その他有価証券評価差額金: 61億6500万
自己株式の処分: 7億7500万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
港費: 792億600万

2010年3月

その他有価証券評価差額金: 209億9900万
自己株式の処分: 7600万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
港費: 651億4600万

2011年3月

その他有価証券評価差額金: 144億8800万
自己株式の処分: 2700万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
港費: 727億4300万

2012年3月

その他有価証券評価差額金: 168億8800万
自己株式の処分: 2800万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
港費: 693億4800万

2013年3月

その他有価証券評価差額金: 247億5200万
自己株式の処分: 1億7000万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
港費: 759億2300万

2014年3月

その他有価証券評価差額金: 328億900万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
港費: 831億8500万

2015年3月

その他有価証券評価差額金: 442億6000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
港費: 908億1600万

2016年3月

その他有価証券評価差額金: 209億5000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -
港費: 929億1900万

2017年3月

その他有価証券評価差額金: 283億5300万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -39億3800万
港費: 896億7000万

2018年3月

その他有価証券評価差額金: 334億
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -134億7100万
港費: 953億8700万

2019年3月

その他有価証券評価差額金: 268億4000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -31億4300万
港費: 627億7000万

2020年3月

その他有価証券評価差額金: 163億600万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -75億4600万
港費: 594億5000万

2021年3月

その他有価証券評価差額金: 299億1700万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -49億7700万
港費: 497億900万

2022年3月

その他有価証券評価差額金: 340億1000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: 82
固定資産除売却損益（△は益）: -124億1200万
港費: 583億8900万

2023年3月

その他有価証券評価差額金: 324億7200万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -90億800万
港費: 556億5300万

2024年3月

その他有価証券評価差額金: 768億8800万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
固定資産除売却損益（△は益）: -114億2100万
港費: -