その他有価証券評価差額金、自己株式の処分、平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業他5件
2007年3月
2008年3月
- その他有価証券評価差額金
- 316億4700万
- 自己株式の処分
- 8億3100万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -
- 株式報酬引当金
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 2833億5900万
- 負債の部合計
- 1兆1488億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- -
2009年3月
- その他有価証券評価差額金
- 61億6500万
- 自己株式の処分
- 7億7500万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -
- 株式報酬引当金
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1189億8400万
- 負債の部合計
- 1兆1120億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- -
2010年3月
- その他有価証券評価差額金
- 209億9900万
- 自己株式の処分
- 7600万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -
- 株式報酬引当金
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 934億2800万
- 負債の部合計
- 1兆1256億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- -
2011年3月
- その他有価証券評価差額金
- 144億8800万
- 自己株式の処分
- 2700万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -
- 株式報酬引当金
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1817億5500万
- 負債の部合計
- 1兆1284億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- -
2012年3月
- その他有価証券評価差額金
- 168億8800万
- 自己株式の処分
- 2800万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -
- 株式報酬引当金
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 50億1400万
- 負債の部合計
- 1兆2282億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- -
2013年3月
- その他有価証券評価差額金
- 247億5200万
- 自己株式の処分
- 1億7000万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -
- 株式報酬引当金
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 789億5500万
- 負債の部合計
- 1兆5451億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 60億3100万
2014年3月
- その他有価証券評価差額金
- 328億900万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -
- 株式報酬引当金
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 942億5500万
- 負債の部合計
- 1兆5811億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 33億8500万
2015年3月
- その他有価証券評価差額金
- 442億6000万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -
- 株式報酬引当金
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 924億9400万
- 負債の部合計
- 1兆7316億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 48億7300万
2016年3月
- その他有価証券評価差額金
- 209億5000万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -
- 株式報酬引当金
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 2091億8900万
- 負債の部合計
- 1兆5726億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 141億3100万
2017年3月
- その他有価証券評価差額金
- 283億5300万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -39億3800万
- 株式報酬引当金
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 176億2300万
- 負債の部合計
- 1兆5339億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 126億3500万
2018年3月
- その他有価証券評価差額金
- 334億
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -134億7100万
- 株式報酬引当金
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 983億8000万
- 負債の部合計
- 1兆5975億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 357億5100万
2019年3月
- その他有価証券評価差額金
- 268億4000万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -31億4300万
- 株式報酬引当金
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 552億4800万
- 負債の部合計
- 1兆4828億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 944億8700万
2020年3月
- その他有価証券評価差額金
- 163億600万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -75億4600万
- 株式報酬引当金
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1007億2300万
- 負債の部合計
- 1兆4574億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 948億1100万
2021年3月
- その他有価証券評価差額金
- 299億1700万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -49億7700万
- 株式報酬引当金
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 988億9800万
- 負債の部合計
- 1兆3964億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 1980億5800万
2022年3月
- その他有価証券評価差額金
- 340億1000万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- 82
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -124億1200万
- 株式報酬引当金
- 3億5400万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 3076億3700万
- 負債の部合計
- 1兆3518億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 6257億1200万
2023年3月
- その他有価証券評価差額金
- 324億7200万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -90億800万
- 株式報酬引当金
- 6億500万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 5499億2500万
- 負債の部合計
- 1兆6266億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 9490億500万
2024年3月
- その他有価証券評価差額金
- 768億8800万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -114億2100万
- 株式報酬引当金
- 8億4800万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 3142億200万
- 負債の部合計
- 1兆7508億
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 9972億3300万