9104 商船三井

時価

1兆7460億円

PER 予

8.12倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.74倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.74%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

その他有価証券評価差額金、自己株式の処分、平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業他3件

【期間】

3Q
通期
全期間

年度	その他有価証券評価差額金	自己株式の処分	平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業	海難関連費用	繰延税金資産	自己株式の取得
2007/03	578億	-	-	-	-	-
2008/03	316億 -45.2%	831百万	-	-	28.2億	-
2009/03	61.7億 -80.5%	775百万 -6.7%	-	-	57.6億 +104.2%	-
2010/03	210億 +240.6%	76百万 -90.2%	-	-	55.1億 -4.3%	-
2011/03	145億 -31%	27百万 -64.5%	-	-	71.2億 +29.2%	-
2012/03	169億 +16.6%	28百万 +3.7%	-	-	117億 +64.3%	-
2013/03	248億 +46.6%	170百万 +507.1%	-	-	40.3億 -65.5%	-21百万
2014/03	328億 +32.6%	-	-	24億	37.7億 -6.6%	-61百万赤拡
2015/03	443億 +34.9%	-	-	-	39.5億 +4.9%	-56百万赤縮
2016/03	210億 -52.7%	-	-	-	44.2億 +11.8%	-47百万赤縮
2017/03	284億 +35.3%	-	-	-	35.4億 -20.1%	-23百万赤縮
2018/03	334億 +17.8%	-	-	-	32.1億 -9.1%	-98百万赤拡
2019/03	268億 -19.6%	-	-	-	30.5億 -5.1%	-31百万赤縮
2020/03	163億 -39.2%	-	-	-	-	-28百万赤縮
2021/03	299億 +83.5%	-	-	-	-	-25百万赤縮
2022/03	340億 +13.7%	-	82	-	-	-97百万赤拡
2023/03	325億 -4.5%	-	-	-	-	-56百万赤縮
2024/03	769億 +136.8%	-	-	-	-	-71百万赤拡

2007年3月

その他有価証券評価差額金: 577億7100万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: -
自己株式の取得: -

2008年3月

その他有価証券評価差額金: 316億4700万
自己株式の処分: 8億3100万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 28億1800万
自己株式の取得: -

2009年3月

その他有価証券評価差額金: 61億6500万
自己株式の処分: 7億7500万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 57億5500万
自己株式の取得: -

2010年3月

その他有価証券評価差額金: 209億9900万
自己株式の処分: 7600万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 55億900万
自己株式の取得: -

2011年3月

その他有価証券評価差額金: 144億8800万
自己株式の処分: 2700万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 71億1600万
自己株式の取得: -

2012年3月

その他有価証券評価差額金: 168億8800万
自己株式の処分: 2800万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 116億9200万
自己株式の取得: -

2013年3月

その他有価証券評価差額金: 247億5200万
自己株式の処分: 1億7000万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 40億3300万
自己株式の取得: -2100万

2014年3月

その他有価証券評価差額金: 328億900万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: 23億9700万
繰延税金資産: 37億6800万
自己株式の取得: -6100万

2015年3月

その他有価証券評価差額金: 442億6000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 39億5400万
自己株式の取得: -5600万

2016年3月

その他有価証券評価差額金: 209億5000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 44億2200万
自己株式の取得: -4700万

2017年3月

その他有価証券評価差額金: 283億5300万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 35億3500万
自己株式の取得: -2300万

2018年3月

その他有価証券評価差額金: 334億
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 32億1200万
自己株式の取得: -9800万

2019年3月

その他有価証券評価差額金: 268億4000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 30億4800万
自己株式の取得: -3100万

2020年3月

その他有価証券評価差額金: 163億600万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: -
自己株式の取得: -2800万

2021年3月

その他有価証券評価差額金: 299億1700万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: -
自己株式の取得: -2500万

2022年3月

その他有価証券評価差額金: 340億1000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: 82
海難関連費用: -
繰延税金資産: -
自己株式の取得: -9700万

2023年3月

その他有価証券評価差額金: 324億7200万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: -
自己株式の取得: -5600万

2024年3月

その他有価証券評価差額金: 768億8800万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: -
自己株式の取得: -7100万