9104 商船三井

時価

1兆7420億円

PER 予

8.1倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

2.05倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.74%

ROE 予

25.35%

ROA 予

11.81%

その他有価証券評価差額金、自己株式の処分、平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業他2件

【期間】

3Q
通期
全期間

年度	その他有価証券評価差額金		自己株式の処分		平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業		海難関連費用		繰延税金資産
2007/03	578億		-		-		-		-
2008/03	316億	-45.2%	831百万		-		-		28.2億
2009/03	61.7億	-80.5%	775百万	-6.7%	-		-		57.6億	+104.2%
2010/03	210億	+240.6%	76百万	-90.2%	-		-		55.1億	-4.3%
2011/03	145億	-31%	27百万	-64.5%	-		-		71.2億	+29.2%
2012/03	169億	+16.6%	28百万	+3.7%	-		-		117億	+64.3%
2013/03	248億	+46.6%	170百万	+507.1%	-		-		40.3億	-65.5%
2014/03	328億	+32.6%	-		-		24億		37.7億	-6.6%
2015/03	443億	+34.9%	-		-		-		39.5億	+4.9%
2016/03	210億	-52.7%	-		-		-		44.2億	+11.8%
2017/03	284億	+35.3%	-		-		-		35.4億	-20.1%
2018/03	334億	+17.8%	-		-		-		32.1億	-9.1%
2019/03	268億	-19.6%	-		-		-		30.5億	-5.1%
2020/03	163億	-39.2%	-		-		-		-
2021/03	299億	+83.5%	-		-		-		-
2022/03	340億	+13.7%	-		82		-		-
2023/03	325億	-4.5%	-		-		-		-
2024/03	769億	+136.8%	-		-		-		-

2007年3月

その他有価証券評価差額金: 577億7100万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: -

2008年3月

その他有価証券評価差額金: 316億4700万
自己株式の処分: 8億3100万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 28億1800万

2009年3月

その他有価証券評価差額金: 61億6500万
自己株式の処分: 7億7500万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 57億5500万

2010年3月

その他有価証券評価差額金: 209億9900万
自己株式の処分: 7600万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 55億900万

2011年3月

その他有価証券評価差額金: 144億8800万
自己株式の処分: 2700万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 71億1600万

2012年3月

その他有価証券評価差額金: 168億8800万
自己株式の処分: 2800万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 116億9200万

2013年3月

その他有価証券評価差額金: 247億5200万
自己株式の処分: 1億7000万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 40億3300万

2014年3月

その他有価証券評価差額金: 328億900万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: 23億9700万
繰延税金資産: 37億6800万

2015年3月

その他有価証券評価差額金: 442億6000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 39億5400万

2016年3月

その他有価証券評価差額金: 209億5000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 44億2200万

2017年3月

その他有価証券評価差額金: 283億5300万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 35億3500万

2018年3月

その他有価証券評価差額金: 334億
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 32億1200万

2019年3月

その他有価証券評価差額金: 268億4000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: 30億4800万

2020年3月

その他有価証券評価差額金: 163億600万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: -

2021年3月

その他有価証券評価差額金: 299億1700万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: -

2022年3月

その他有価証券評価差額金: 340億1000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: 82
海難関連費用: -
繰延税金資産: -

2023年3月

その他有価証券評価差額金: 324億7200万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: -

2024年3月

その他有価証券評価差額金: 768億8800万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
繰延税金資産: -