9104 商船三井

時価

1兆7460億円

PER 予

8.12倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.74倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.74%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

その他有価証券評価差額金、自己株式の処分、平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他有価証券評価差額金	自己株式の処分	平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業	海難関連費用	退職給付費用	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
2007/03	578億	-	-	-	-	-
2008/03	316億 -45.2%	831百万	-	-	-	-
2009/03	61.7億 -80.5%	775百万 -6.7%	-	-	-	-
2010/03	210億 +240.6%	76百万 -90.2%	-	-	-	-
2011/03	145億 -31%	27百万 -64.5%	-	-	-	-
2012/03	169億 +16.6%	28百万 +3.7%	-	-	-	-
2013/03	248億 +46.6%	170百万 +507.1%	-	-	28.3億	-
2014/03	328億 +32.6%	-	-	24億	20.2億 -28.5%	130億
2015/03	443億 +34.9%	-	-	-	22億 +8.8%	3.77億 -97.1%
2016/03	210億 -52.7%	-	-	-	19.2億 -12.9%	-2.33億赤転
2017/03	284億 +35.3%	-	-	-	31.9億 +66.3%	-7.55億赤拡
2018/03	334億 +17.8%	-	-	-	32億 +0.4%	5.39億黒転
2019/03	268億 -19.6%	-	-	-	18.7億 -41.6%	-
2020/03	163億 -39.2%	-	-	-	8.96億 -52%	-
2021/03	299億 +83.5%	-	-	-	4.73億 -47.2%	-
2022/03	340億 +13.7%	-	82	-	8.88億 +87.7%	-
2023/03	325億 -4.5%	-	-	-	14億 +57.8%	-
2024/03	769億 +136.8%	-	-	-	11.7億 -16.2%	-

2007年3月

その他有価証券評価差額金: 577億7100万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
退職給付費用: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2008年3月

その他有価証券評価差額金: 316億4700万
自己株式の処分: 8億3100万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
退職給付費用: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2009年3月

その他有価証券評価差額金: 61億6500万
自己株式の処分: 7億7500万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
退職給付費用: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2010年3月

その他有価証券評価差額金: 209億9900万
自己株式の処分: 7600万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
退職給付費用: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2011年3月

その他有価証券評価差額金: 144億8800万
自己株式の処分: 2700万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
退職給付費用: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2012年3月

その他有価証券評価差額金: 168億8800万
自己株式の処分: 2800万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
退職給付費用: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2013年3月

その他有価証券評価差額金: 247億5200万
自己株式の処分: 1億7000万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
退職給付費用: 28億2700万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2014年3月

その他有価証券評価差額金: 328億900万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: 23億9700万
退職給付費用: 20億2100万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 130億3400万

2015年3月

その他有価証券評価差額金: 442億6000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
退職給付費用: 21億9800万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 3億7700万

2016年3月

その他有価証券評価差額金: 209億5000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
退職給付費用: 19億1500万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -2億3300万

2017年3月

その他有価証券評価差額金: 283億5300万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
退職給付費用: 31億8500万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -7億5500万

2018年3月

その他有価証券評価差額金: 334億
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
退職給付費用: 31億9700万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 5億3900万

2019年3月

その他有価証券評価差額金: 268億4000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
退職給付費用: 18億6800万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2020年3月

その他有価証券評価差額金: 163億600万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
退職給付費用: 8億9600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2021年3月

その他有価証券評価差額金: 299億1700万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
退職給付費用: 4億7300万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2022年3月

その他有価証券評価差額金: 340億1000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: 82
海難関連費用: -
退職給付費用: 8億8800万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2023年3月

その他有価証券評価差額金: 324億7200万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
退職給付費用: 14億100万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2024年3月

その他有価証券評価差額金: 768億8800万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
海難関連費用: -
退職給付費用: 11億7400万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -