その他有価証券評価差額金、自己株式の処分、平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業他2件
2007年3月
- その他有価証券評価差額金
- 577億7100万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- -
2008年3月
- その他有価証券評価差額金
- 316億4700万
- 自己株式の処分
- 8億3100万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- -
2009年3月
- その他有価証券評価差額金
- 61億6500万
- 自己株式の処分
- 7億7500万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- -
2010年3月
- その他有価証券評価差額金
- 209億9900万
- 自己株式の処分
- 7600万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- -
2011年3月
- その他有価証券評価差額金
- 144億8800万
- 自己株式の処分
- 2700万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- -
2012年3月
- その他有価証券評価差額金
- 168億8800万
- 自己株式の処分
- 2800万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- -
2013年3月
- その他有価証券評価差額金
- 247億5200万
- 自己株式の処分
- 1億7000万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- 28億2700万
2014年3月
- その他有価証券評価差額金
- 328億900万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- 23億9700万
- 退職給付費用
- 20億2100万
2015年3月
- その他有価証券評価差額金
- 442億6000万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- 21億9800万
2016年3月
- その他有価証券評価差額金
- 209億5000万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- 19億1500万
2017年3月
- その他有価証券評価差額金
- 283億5300万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- 31億8500万
2018年3月
- その他有価証券評価差額金
- 334億
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- 31億9700万
2019年3月
- その他有価証券評価差額金
- 268億4000万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- 18億6800万
2020年3月
- その他有価証券評価差額金
- 163億600万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- 8億9600万
2021年3月
- その他有価証券評価差額金
- 299億1700万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- 4億7300万
2022年3月
- その他有価証券評価差額金
- 340億1000万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- 82
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- 8億8800万
2023年3月
- その他有価証券評価差額金
- 324億7200万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- 14億100万
2024年3月
- その他有価証券評価差額金
- 768億8800万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 海難関連費用
- -
- 退職給付費用
- 11億7400万