有価証券報告書
(4)指標及び目標(MOL Sustainability Plan)
① Safety & Value(安全輸送・社会インフラ事業を通じた付加価値の提供)
*1 当社グループにおける事業セグメント毎に定義、設定する。
*2 100万人・時間あたりの労災事故発生件数(当社は乗船時間を分母として計算している)。
*3 機器故障や事故による船舶の年間運航停止時間を1隻当たりで表したもの。
*4 船舶の運航停止に至る機器故障や事故の年間発生件数を1隻当たりで表したもの。
② Environment(海洋・地球環境の保全)
*1 当社グループ全体(連結範囲)における、スコープ1及びスコープ2が対象。
*2 当社グループの外航自社運航船における、スコープ1及びスコープ3の一部が対象。なお、スコープ3 カテゴリー15にはOCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.をはじめとする持分法適用会社の排出量(当社持分相当分)を算入している。
③ Human & Community(人の活躍と地域社会の発展)
*1 本社部長級が就くポスト及び国内外の当社グループ会社において本社部長級相当職と定義したポスト。
*2 2023年度~2025年度の累計。
なお、上記のうち、人財の多様性の確保を含む人財の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針についての指標(KPI)及び2024年度実績(当連結会計年度)は、次のとおり。
・単体陸上職 女性管理職比率:12.2%
・MOL Group Key Positions(MGKP)在任者の構成率:女性比率6.3%、本社外出身者比率24.4%、40代以下比率11.9%
・国内外のグループ会社92社におけるエンゲージメントサーベイ(ES)の回答率:90.2%
④ Innovation(海の技術を進化させるイノベーション)
*1 風力を活用した推進補助装置。
*2 プロペラ装着型効率改善装置。船のプロペラ後方に発生するハブ渦を削減することで効率改善に貢献する。
*3 「トリム」とは船体の前後方向の傾きのことで船首と船尾の喫水の差を指し、貨物やバラスト水の積載位置で調整する。当社船長による航行姿勢の知見を水槽試験・実船試験を通じて定量的に評価、乗組員が容易に活用できるようグラフ化したトリムチャートに基づき最適なトリム調整を行う。
*4 排水量およびプロペラ没水率を可能な限り最小化させる。
*5 日本財団が推進する無人運航船プロジェクト。2023~2026年をフェーズ2とし、フェーズ1で課題となった避航技術や自動離着桟の改善等の運用に向けた検討を行う。
*6 従業員が定型作業に掛けている工数を、デジタル活用、業務・組織の最適化により、新しい価値創造及び安全業務への工数に転換した比率。
*7 チェンジリーダーを「ビジネスモデル・業務プロセス・企業風土などの変革を担う存在」、「ビジネスやプロセスの課題を把握し、ありたい姿を描き、変革をリードする存在」と定義し、従業員をトレーニングによってチェンジリーダーへと育成した数。
⑤ Governance(事業を支えるガバナンス・コンプライアンス)
*1 影響範囲に応じて定めた4つのインシデントレベルの内、レベル4(最も重大)に該当するもの。
*2 公正取引及び贈収賄に関連する重大なもの。
① Safety & Value(安全輸送・社会インフラ事業を通じた付加価値の提供)
*1 当社グループにおける事業セグメント毎に定義、設定する。*2 100万人・時間あたりの労災事故発生件数(当社は乗船時間を分母として計算している)。
*3 機器故障や事故による船舶の年間運航停止時間を1隻当たりで表したもの。
*4 船舶の運航停止に至る機器故障や事故の年間発生件数を1隻当たりで表したもの。
② Environment(海洋・地球環境の保全)
*1 当社グループ全体(連結範囲)における、スコープ1及びスコープ2が対象。*2 当社グループの外航自社運航船における、スコープ1及びスコープ3の一部が対象。なお、スコープ3 カテゴリー15にはOCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.をはじめとする持分法適用会社の排出量(当社持分相当分)を算入している。
③ Human & Community(人の活躍と地域社会の発展)
*1 本社部長級が就くポスト及び国内外の当社グループ会社において本社部長級相当職と定義したポスト。*2 2023年度~2025年度の累計。
なお、上記のうち、人財の多様性の確保を含む人財の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針についての指標(KPI)及び2024年度実績(当連結会計年度)は、次のとおり。
・単体陸上職 女性管理職比率:12.2%
・MOL Group Key Positions(MGKP)在任者の構成率:女性比率6.3%、本社外出身者比率24.4%、40代以下比率11.9%
・国内外のグループ会社92社におけるエンゲージメントサーベイ(ES)の回答率:90.2%
④ Innovation(海の技術を進化させるイノベーション)
*1 風力を活用した推進補助装置。*2 プロペラ装着型効率改善装置。船のプロペラ後方に発生するハブ渦を削減することで効率改善に貢献する。
*3 「トリム」とは船体の前後方向の傾きのことで船首と船尾の喫水の差を指し、貨物やバラスト水の積載位置で調整する。当社船長による航行姿勢の知見を水槽試験・実船試験を通じて定量的に評価、乗組員が容易に活用できるようグラフ化したトリムチャートに基づき最適なトリム調整を行う。
*4 排水量およびプロペラ没水率を可能な限り最小化させる。
*5 日本財団が推進する無人運航船プロジェクト。2023~2026年をフェーズ2とし、フェーズ1で課題となった避航技術や自動離着桟の改善等の運用に向けた検討を行う。
*6 従業員が定型作業に掛けている工数を、デジタル活用、業務・組織の最適化により、新しい価値創造及び安全業務への工数に転換した比率。
*7 チェンジリーダーを「ビジネスモデル・業務プロセス・企業風土などの変革を担う存在」、「ビジネスやプロセスの課題を把握し、ありたい姿を描き、変革をリードする存在」と定義し、従業員をトレーニングによってチェンジリーダーへと育成した数。
⑤ Governance(事業を支えるガバナンス・コンプライアンス)
*1 影響範囲に応じて定めた4つのインシデントレベルの内、レベル4(最も重大)に該当するもの。*2 公正取引及び贈収賄に関連する重大なもの。