飯野海運(9119)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 55億2100万
- 2009年3月31日 +1.52%
- 56億500万
- 2009年12月31日
- -12億300万
- 2010年3月31日
- 1億8000万
- 2010年6月30日 +64.44%
- 2億9600万
- 2010年9月30日 +22.97%
- 3億6400万
- 2010年12月31日 -15.66%
- 3億700万
- 2011年3月31日 +113.03%
- 6億5400万
- 2011年6月30日 -25.08%
- 4億9000万
- 2011年9月30日
- -6億8700万
- 2011年12月31日 -25.04%
- -8億5900万
- 2012年3月31日 -399.88%
- -42億9400万
- 2012年6月30日
- 4400万
- 2012年9月30日
- -2億400万
- 2012年12月31日
- 11億2600万
- 2013年3月31日 +3.55%
- 11億6600万
- 2013年6月30日 +86.88%
- 21億7900万
- 2013年9月30日 +69.25%
- 36億8800万
- 2013年12月31日 +33.68%
- 49億3000万
- 2014年3月31日 -0.2%
- 49億2000万
- 2014年6月30日 -60.35%
- 19億5100万
- 2014年9月30日 +93.64%
- 37億7800万
- 2014年12月31日 +30.41%
- 49億2700万
- 2015年3月31日 +5.8%
- 52億1300万
個別
- 2008年3月31日
- 49億7900万
- 2009年3月31日 +3.11%
- 51億3400万
- 2010年3月31日
- -14億1800万
- 2011年3月31日
- -9億7600万
- 2012年3月31日 -360.66%
- -44億9600万
- 2013年3月31日
- 23億6900万
- 2014年3月31日 +73.91%
- 41億2000万
- 2015年3月31日 +52.38%
- 62億7800万
- 2016年3月31日 -11.45%
- 55億5900万
- 2017年3月31日 -14.68%
- 47億4300万
- 2018年3月31日 -60.34%
- 18億8100万
- 2019年3月31日 +141.41%
- 45億4100万
- 2020年3月31日 -35.26%
- 29億4000万
- 2021年3月31日 +146.39%
- 72億4400万
- 2022年3月31日 +42.57%
- 103億2800万
- 2023年3月31日 +105.46%
- 212億2000万
- 2024年3月31日 +14.8%
- 243億6100万
- 2025年3月31日 -23.43%
- 186億5200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2025/06/25 10:01
(注)第1四半期及び第3四半期に係る財務情報に対するレビュー:有(任意)第1四半期連結会計期間 第2四半期連結会計期間 第3四半期連結会計期間 第4四半期連結会計期間 1株当たり四半期純利益 (円) 63.74 27.27 43.03 39.56 - #2 役員報酬(連結)
- 取締役の個別の報酬については、企業価値の向上に資するインセンティブとなるよう配慮して決定することを基本方針とする。2025/06/25 10:01
具体的には、業務執行取締役の報酬については、①各取締役の職位に応じて設定された固定報酬及び「CDP2023気候変動質問書」におけるCDPスコアに応じて支給する業績連動報酬からなる月例報酬、②連結当期純利益等を主要な指標とした業績の達成度合いや重大事故発生の有無を考慮して支給される賞与及び③全業務執行取締役を対象とした株式購入報酬により構成する。監督機能を担う社外取締役については、その職務に鑑み、固定報酬(月例報酬)のみを支払うこととする。
2.月例報酬の個人別の報酬等の額の決定に関する方針 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2)キャッシュ・フローの状況2025/06/25 10:01
当期の「営業活動によるキャッシュ・フロー」は、307億29百万円のプラス(前期は294億48百万円のプラス)となりました。これは主に税金等調整前当期純利益200億3百万円と減価償却費141億16百万円によるものです。
「投資活動によるキャッシュ・フロー」は307億86百万円のマイナス(前期は220億7百万円のマイナス)となりました。これは主に船舶及び不動産への設備投資を中心とした固定資産の取得による支出345億56百万円によるものです。 - #4 配当政策(連結)
- 安定収益を背景とした継続的な配当を維持する2025/06/25 10:01
上記方針に基づき、安定的かつ通期業績に連動(連結配当性向:親会社株主に帰属する当期純利益の30%を基準)した配当の継続を目指します。
これに加え、2023年5月に公表した中期経営計画(2023年4月~2026年3月)において、2024年3月期通期連結業績と2025年3月期通期連結業績が当初計画の数値目標を上回る見込みとなったこと、事業ポートフォリオ戦略における投資が順調に進んでいること、これら及び最適資本構成を踏まえた財政状態等を総合的に勘案し、2025年3月期の期末配当において1株当たり5.00円の特別配当を実施する方針といたしました。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/25 10:01
(注)算定上の基礎は以下の通りであります。項目 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 1,248.25 円 1,375.24 円 1株当たり当期純利益 186.61 円 173.60 円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。 同左
1 1株当たり純資産額