有価証券報告書-第127期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(販売用不動産)
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(貯蔵品)
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。