- 9127
- 2026/08/26
- 時価
- 63億円
- PER 予
- 9.02倍
- 2010年以降
- 赤字-56.41倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.63倍
- 2010年以降
- 0.19-1.12倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.33%
- ROE 予
- 7.02%
- ROA 予
- 4.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
玉井商船(9127)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5080万
- 2009年3月31日 +8.75%
- 5525万
- 2010年3月31日 -11.32%
- 4900万
- 2011年3月31日 -5.48%
- 4631万
- 2012年3月31日 -1.71%
- 4552万
- 2013年3月31日 -27.41%
- 3304万
- 2014年3月31日 -16.96%
- 2744万
- 2015年3月31日 +3.79%
- 2848万
- 2016年3月31日 +7.79%
- 3070万
- 2017年3月31日 -6.6%
- 2867万
- 2018年3月31日 -5.41%
- 2712万
- 2019年3月31日 +7.12%
- 2905万
- 2020年3月31日 -3.28%
- 2810万
- 2021年3月31日 -5.02%
- 2669万
- 2022年3月31日 +4.24%
- 2782万
- 2023年3月31日 +8.85%
- 3029万
- 2024年3月31日 +7.41%
- 3253万
- 2025年3月31日 +4.79%
- 3409万
- 2026年3月31日 +7.61%
- 3668万
個別
- 2008年3月31日
- 3662万
- 2009年3月31日 +7.97%
- 3954万
- 2010年3月31日 -10.65%
- 3533万
- 2011年3月31日 -6.38%
- 3307万
- 2012年3月31日 -1.44%
- 3260万
- 2013年3月31日 -33.56%
- 2165万
- 2014年3月31日 -24.55%
- 1634万
- 2015年3月31日 -6.44%
- 1528万
- 2016年3月31日 -3.5%
- 1475万
- 2017年3月31日 -3.06%
- 1430万
- 2018年3月31日 -2.32%
- 1397万
- 2019年3月31日 +5.11%
- 1468万
- 2020年3月31日 -4.14%
- 1407万
- 2021年3月31日 -9.46%
- 1274万
- 2022年3月31日 +12.07%
- 1428万
- 2023年3月31日 +0.68%
- 1437万
- 2024年3月31日 +21.58%
- 1748万
- 2025年3月31日 -0.19%
- 1744万
- 2026年3月31日 +9.19%
- 1905万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/08 14:15
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給与等 160,822 162,252 賞与引当金繰入額 14,234 15,619 退職給付費用 12,453 5,963 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ…時価法2026/06/08 14:15
- #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/08 14:15
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 6,272千円 7,020千円 未払事業税 796 13,650
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/08 14:15
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税 3,155 14,465 賞与引当金 10,933 12,079 退職給付に係る負債 24,935 29,621
前連結会計年度において繰延税金資産の「その他」に含めていた「未払事業税」及び「特別修繕引当金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #5 船費に関する注記(連結)
- ※2 海運業費用(船費)に含まれる引当金繰入額は次のとおりであります。2026/06/08 14:15
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 19,859千円 21,069千円 特別修繕引当金繰入額 18,570 97,567 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
船舶は定額法、その他は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
船舶 13~20年
建物(建物附属設備を除く) 47年2026/06/08 14:15