9127 玉井商船

9127
2026/08/26
時価
63億円
PER 予
9.02倍
2010年以降
赤字-56.41倍
(2010-2026年)
PBR
0.63倍
2010年以降
0.19-1.12倍
(2010-2026年)
配当 予
3.33%
ROE 予
7.02%
ROA 予
4.54%
資料
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玉井商船(9127)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
5080万
2009年3月31日 +8.75%
5525万
2010年3月31日 -11.32%
4900万
2011年3月31日 -5.48%
4631万
2012年3月31日 -1.71%
4552万
2013年3月31日 -27.41%
3304万
2014年3月31日 -16.96%
2744万
2015年3月31日 +3.79%
2848万
2016年3月31日 +7.79%
3070万
2017年3月31日 -6.6%
2867万
2018年3月31日 -5.41%
2712万
2019年3月31日 +7.12%
2905万
2020年3月31日 -3.28%
2810万
2021年3月31日 -5.02%
2669万
2022年3月31日 +4.24%
2782万
2023年3月31日 +8.85%
3029万
2024年3月31日 +7.41%
3253万
2025年3月31日 +4.79%
3409万
2026年3月31日 +7.61%
3668万

個別

2008年3月31日
3662万
2009年3月31日 +7.97%
3954万
2010年3月31日 -10.65%
3533万
2011年3月31日 -6.38%
3307万
2012年3月31日 -1.44%
3260万
2013年3月31日 -33.56%
2165万
2014年3月31日 -24.55%
1634万
2015年3月31日 -6.44%
1528万
2016年3月31日 -3.5%
1475万
2017年3月31日 -3.06%
1430万
2018年3月31日 -2.32%
1397万
2019年3月31日 +5.11%
1468万
2020年3月31日 -4.14%
1407万
2021年3月31日 -9.46%
1274万
2022年3月31日 +12.07%
1428万
2023年3月31日 +0.68%
1437万
2024年3月31日 +21.58%
1748万
2025年3月31日 -0.19%
1744万
2026年3月31日 +9.19%
1905万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
従業員給与等160,822162,252
賞与引当金繰入額14,23415,619
退職給付費用12,4535,963
2026/06/08 14:15
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ…時価法2026/06/08 14:15
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金6,272千円7,020千円
未払事業税79613,650
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/08 14:15
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
未払事業税3,15514,465
賞与引当金10,93312,079
退職給付に係る負債24,93529,621
(表示方法の変更)
前連結会計年度において繰延税金資産の「その他」に含めていた「未払事業税」及び「特別修繕引当金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。
2026/06/08 14:15
#5 船費に関する注記(連結)
※2 海運業費用(船費)に含まれる引当金繰入額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
賞与引当金繰入額19,859千円21,069千円
特別修繕引当金繰入額18,57097,567
2026/06/08 14:15
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
船舶は定額法、その他は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
船舶 13~20年
建物(建物附属設備を除く) 47年2026/06/08 14:15

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