訂正有価証券報告書-第85期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
船舶については、主として定額法を採用しておりますが、一部の船舶は定率法を採用しております。
また、船舶以外の有形固定資産については、定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日
以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
(耐用年数)船 舶:13年～15年
その他:3年～50年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用
しております。