9306 東陽倉庫

9306
2026/10/09
時価
156億円
PER 予
13.04倍
2010年以降
5.84-34.08倍
(2010-2026年)
PBR
0.51倍
2010年以降
0.33-0.88倍
(2010-2026年)
配当 予
3.76%
ROE 予
3.91%
ROA 予
2.23%
資料
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東陽倉庫(9306)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

連結

2008年3月31日
2億3866万
2009年3月31日 -16.26%
1億9985万
2010年3月31日 -2.95%
1億9396万
2011年3月31日 +5.4%
2億443万
2012年3月31日 +1.63%
2億776万
2013年3月31日 +0.98%
2億980万
2014年3月31日 +7.36%
2億2525万
2015年3月31日 +2.39%
2億3063万
2016年3月31日 +1.75%
2億3467万
2017年3月31日 +7.95%
2億5332万
2018年3月31日 +7.81%
2億7310万
2019年3月31日 +2.82%
2億8082万
2020年3月31日 +5.57%
2億9645万
2021年3月31日 +1.4%
3億61万
2022年3月31日 +7.75%
3億2391万
2023年3月31日 -4.48%
3億941万
2024年3月31日 +3.52%
3億2029万
2025年3月31日 +4.75%
3億3549万
2026年3月31日 +6.64%
3億5775万

個別

2008年3月31日
1億400万
2009年3月31日 -19.92%
8328万
2010年3月31日 -2.93%
8084万
2011年3月31日 +5.63%
8538万
2012年3月31日 +4.46%
8919万
2013年3月31日 +1.01%
9009万
2014年3月31日 +7.3%
9667万
2015年3月31日 -0.91%
9579万
2016年3月31日 -1.71%
9415万
2017年3月31日 +9.34%
1億294万
2018年3月31日 +2.8%
1億583万
2019年3月31日 +7.01%
1億1325万
2020年3月31日 +6.98%
1億2115万
2021年3月31日 +2.78%
1億2452万
2022年3月31日 +7.24%
1億3353万
2023年3月31日 -4.61%
1億2738万
2024年3月31日 +0.16%
1億2758万
2025年3月31日 +6.36%
1億3569万
2026年3月31日 +6.77%
1億4487万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
(イ)賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出にあてるため、支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。
2026/06/22 14:00
#2 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
区分当期首残高(千円)当期増加額(千円)当期減少額(千円)当期末残高(千円)
貸倒引当金4,3615382,7712,128
賞与引当金135,697144,877135,697144,877
役員退職慰労引当金28,500--28,500
2026/06/22 14:00
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
役員退職慰労引当金8,9778,977
賞与引当金41,52345,636
未払事業税及び未払特別法人事業税17,24320,635
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/22 14:00
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
役員退職慰労引当金8,9778,977
賞与引当金112,156118,214
未払事業税及び未払特別法人事業税31,77920,635
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/22 14:00
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産
原材料及び貯蔵品
…先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
主な賃貸事業用資産、金城ふ頭倉庫資産及び1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物は定額法を、その他の資産は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 :2~50年
機械装置及び運搬具 :2~17年2026/06/22 14:00

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