- 9306
- 2026/08/27
- 時価
- 157億円
- PER 予
- 13.06倍
- 2010年以降
- 5.84-34.08倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.51倍
- 2010年以降
- 0.33-0.88倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.75%
- ROE 予
- 3.91%
- ROA 予
- 2.23%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東陽倉庫(9306)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 15億490万
- 2008年3月31日 -62.13%
- 5億6990万
- 2009年3月31日 -59.01%
- 2億3358万
- 2010年3月31日 +17.93%
- 2億7546万
- 2011年3月31日 -57.26%
- 1億1774万
- 2012年3月31日 +38.88%
- 1億6351万
- 2013年3月31日 +189.41%
- 4億7323万
- 2014年3月31日 -4.42%
- 4億5230万
- 2015年3月31日 +80.47%
- 8億1625万
- 2016年3月31日 -23.79%
- 6億2211万
- 2017年3月31日 +62.55%
- 10億1124万
- 2018年3月31日 +12.5%
- 11億3767万
- 2019年3月31日 -20.96%
- 8億9917万
- 2020年3月31日 -20.24%
- 7億1715万
- 2021年3月31日 +40.28%
- 10億600万
- 2022年3月31日 -16.93%
- 8億3570万
- 2023年3月31日 +21.7%
- 10億1701万
- 2024年3月31日 +73.22%
- 17億6167万
- 2025年3月31日 +15.11%
- 20億2794万
- 2026年3月31日 +53.68%
- 31億1657万
個別
- 2007年3月31日
- 15億369万
- 2008年3月31日 -62.05%
- 5億7064万
- 2009年3月31日 -58.63%
- 2億3609万
- 2010年3月31日 +17.02%
- 2億7628万
- 2011年3月31日 -56.08%
- 1億2135万
- 2012年3月31日 +36.08%
- 1億6513万
- 2013年3月31日 +185.31%
- 4億7114万
- 2014年3月31日 -5.23%
- 4億4651万
- 2015年3月31日 +81.11%
- 8億867万
- 2016年3月31日 -25.88%
- 5億9935万
- 2017年3月31日 +65.84%
- 9億9396万
- 2018年3月31日 +12.7%
- 11億2017万
- 2019年3月31日 -21.8%
- 8億7601万
- 2020年3月31日 -20.14%
- 6億9960万
- 2021年3月31日 +41.34%
- 9億8879万
- 2022年3月31日 -17.27%
- 8億1806万
- 2023年3月31日 +22.17%
- 9億9946万
- 2024年3月31日 +72.51%
- 17億2421万
- 2025年3月31日 +15.82%
- 19億9698万
- 2026年3月31日 +53.68%
- 30億6895万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※9.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/22 14:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 △150,514千円 △529,971千円 その他有価証券評価差額金 266,267千円 1,088,629千円 退職給付に係る調整額: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 14:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △620,040 △592,061 その他有価証券評価差額金 △801,078 △1,321,951 その他 △472 △318
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 14:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △620,040 △592,061 その他有価証券評価差額金 △818,037 △1,348,009 その他 △9,715 △9,486
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/06/22 14:00
当連結会計年度末における純資産の残高は、前連結会計年度末と比べ2,470百万円増加(9.3%)し、29,116百万円となりました。主な要因は、利益剰余金、その他有価証券評価差額金がそれぞれ増加したことによるものであります。
当社グループは、持続的成長へ向け、積極的な設備投資を実施する方針であります。同時に、有利子負債残高、金利水準等に留意しながら安定的な財政状態を維持するよう努めてまいります。 - #5 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2026/06/22 14:00
(単位:千円) その他の包括利益 その他有価証券評価差額金 266,267 1,088,629 退職給付に係る調整額 100,327 264,153