- 9310
- 2026/09/04
- 時価
- 936億円
- PER 予
- 12.99倍
- 2010年以降
- 4.74-15.85倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.84倍
- 2010年以降
- 0.36-0.88倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.09%
- ROE 予
- 6.48%
- ROA 予
- 3.79%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本トランスシティ(9310)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 11億3100万
- 2009年3月31日 -2.83%
- 10億9900万
- 2010年3月31日 -8.92%
- 10億100万
- 2010年12月31日 -50.65%
- 4億9400万
- 2011年3月31日 +101.82%
- 9億9700万
- 2011年6月30日 -47.44%
- 5億2400万
- 2011年9月30日 +87.6%
- 9億8300万
- 2011年12月31日 -51.37%
- 4億7800万
- 2012年3月31日 +103.77%
- 9億7400万
- 2012年6月30日 -46.71%
- 5億1900万
- 2012年9月30日 +89.02%
- 9億8100万
- 2012年12月31日 -51.68%
- 4億7400万
- 2013年3月31日 +104.85%
- 9億7100万
- 2013年6月30日 -45.62%
- 5億2800万
- 2013年9月30日 +86.93%
- 9億8700万
- 2013年12月31日 -50.15%
- 4億9200万
- 2014年3月31日 +102.44%
- 9億9600万
- 2014年6月30日 -45.18%
- 5億4600万
- 2014年9月30日 +89.01%
- 10億3200万
- 2014年12月31日 -50.29%
- 5億1300万
- 2015年3月31日 +101.56%
- 10億3400万
- 2015年6月30日 -47.58%
- 5億4200万
- 2015年9月30日 +93.36%
- 10億4800万
- 2015年12月31日 -50.57%
- 5億1800万
- 2016年3月31日 +100.39%
- 10億3800万
- 2016年6月30日 -47.11%
- 5億4900万
- 2016年9月30日 +91.8%
- 10億5300万
- 2016年12月31日 -50.62%
- 5億2000万
- 2017年3月31日 +102.12%
- 10億5100万
- 2017年6月30日 -47.29%
- 5億5400万
- 2017年9月30日 +94.22%
- 10億7600万
- 2017年12月31日 -50.37%
- 5億3400万
- 2018年3月31日 +100.94%
- 10億7300万
- 2018年6月30日 -47.16%
- 5億6700万
- 2018年9月30日 +93.12%
- 10億9500万
- 2018年12月31日 -48.95%
- 5億5900万
- 2019年3月31日 +98.75%
- 11億1100万
- 2019年6月30日 -46.89%
- 5億9000万
- 2019年9月30日 +91.53%
- 11億3000万
- 2019年12月31日 -49.56%
- 5億7000万
- 2020年3月31日 +98.95%
- 11億3400万
- 2020年6月30日 -46.74%
- 6億400万
- 2020年9月30日 +93.21%
- 11億6700万
- 2020年12月31日 -50.21%
- 5億8100万
- 2021年3月31日 +96.04%
- 11億3900万
- 2021年6月30日 -46.53%
- 6億900万
- 2021年9月30日 +93.92%
- 11億8100万
- 2021年12月31日 -49.7%
- 5億9400万
- 2022年3月31日 +100.67%
- 11億9200万
- 2022年6月30日 -47.15%
- 6億3000万
- 2022年9月30日 +95.4%
- 12億3100万
- 2022年12月31日 -50.37%
- 6億1100万
- 2023年3月31日 +102.62%
- 12億3800万
- 2023年6月30日 -44.67%
- 6億8500万
- 2023年9月30日 +91.82%
- 13億1400万
- 2023年12月31日 -48.55%
- 6億7600万
- 2024年3月31日 +90.38%
- 12億8700万
- 2024年6月30日 -45.14%
- 7億600万
- 2024年9月30日 +89.8%
- 13億4000万
- 2024年12月31日 -49.48%
- 6億7700万
- 2025年3月31日 +95.13%
- 13億2100万
- 2025年9月30日 +4.69%
- 13億8300万
- 2025年12月31日 -43.46%
- 7億8200万
- 2026年3月31日 +68.67%
- 13億1900万
- 2026年6月30日 -41.47%
- 7億7200万
個別
- 2008年3月31日
- 6億7800万
- 2009年3月31日 -1.92%
- 6億6500万
- 2010年3月31日 -11.73%
- 5億8700万
- 2011年3月31日 +1.53%
- 5億9600万
- 2012年3月31日 -3.69%
- 5億7400万
- 2013年3月31日 -0.87%
- 5億6900万
- 2014年3月31日 +0.88%
- 5億7400万
- 2015年3月31日 +4.7%
- 6億100万
- 2016年3月31日 +1.5%
- 6億1000万
- 2017年3月31日 +1.31%
- 6億1800万
- 2018年3月31日 +1.94%
- 6億3000万
- 2019年3月31日 +1.75%
- 6億4100万
- 2020年3月31日 +2.5%
- 6億5700万
- 2021年3月31日 +1.83%
- 6億6900万
- 2022年3月31日 +2.84%
- 6億8800万
- 2023年3月31日 +2.91%
- 7億800万
- 2024年3月31日 +0.28%
- 7億1000万
- 2025年3月31日 +0.28%
- 7億1200万
- 2026年3月31日 ±0%
- 7億1200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目と金額は次のとおりであります。2026/06/24 9:04
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 462百万円 440百万円 賞与引当金繰入額 283百万円 271百万円 退職給付費用 △20百万円 6百万円 - #2 人件費の内訳
- ※2 人件費に含まれている賞与引当金繰入額は次のとおりであります。2026/06/24 9:04
- #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、建物の一部については経済的な実情を勘案し、自主的耐用年数(主として20年)を採用しております。2026/06/24 9:04 - #4 引当金明細表(連結)
- 2026/06/24 9:04
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 86 14 14 85 賞与引当金 712 712 712 712 - #5 引当金繰入額の注記(連結)
- ※3 引当金繰入額2026/06/24 9:04
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 1,321百万円 1,319百万円 貸倒引当金繰入額 13百万円 7百万円 - #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 9:04
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税 71百万円 71百万円 賞与引当金 215百万円 221百万円 貸倒引当金 25百万円 25百万円
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 9:04
(注)1 税務上の繰越欠損金およびその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税 89百万円 82百万円 賞与引当金 402百万円 412百万円 退職給付に係る負債 373百万円 385百万円
- #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産(貯蔵品)
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法を採用しております。2026/06/24 9:04