- 9305
- 2026/09/10
- 時価
- 466億円
- PER 予
- 9.88倍
- 2010年以降
- 3.68-26.95倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.69倍
- 2010年以降
- 0.25-1.27倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.13%
- ROE 予
- 7.02%
- ROA 予
- 2.52%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ヤマタネ(9305)の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 760億9600万
- 2009年3月31日 -1.48%
- 749億6800万
- 2010年3月31日 -0.21%
- 748億1300万
- 2010年12月31日 -1.37%
- 737億9100万
- 2011年3月31日 -0.46%
- 734億5500万
- 2011年6月30日 +1.13%
- 742億8400万
- 2011年9月30日 +0.04%
- 743億1200万
- 2011年12月31日 -0.55%
- 739億
- 2012年3月31日 +2.14%
- 754億7800万
- 2012年6月30日 +0.82%
- 760億9600万
- 2012年9月30日 -0.41%
- 757億8600万
- 2012年12月31日 +0.36%
- 760億5700万
- 2013年3月31日 +0.28%
- 762億7200万
- 2013年6月30日 +0.17%
- 764億
- 2013年9月30日 +0.23%
- 765億7700万
- 2013年12月31日 -0.07%
- 765億2000万
- 2014年3月31日 +1.14%
- 773億9300万
- 2014年6月30日 -0.04%
- 773億6200万
- 2014年9月30日 +0.25%
- 775億5900万
- 2014年12月31日 +0.54%
- 779億8100万
- 2015年3月31日 +4.85%
- 817億6600万
- 2015年6月30日 +0.85%
- 824億6300万
- 2015年9月30日 -1.47%
- 812億5300万
- 2015年12月31日 +0.98%
- 820億4700万
- 2016年3月31日 -1.95%
- 804億5000万
- 2016年6月30日 +1.27%
- 814億6900万
- 2016年9月30日 +1.1%
- 823億6900万
- 2016年12月31日 +1.39%
- 835億1500万
- 2017年3月31日 -0.29%
- 832億7400万
- 2017年6月30日 -0.25%
- 830億6500万
- 2017年9月30日 -0.57%
- 825億9000万
- 2017年12月31日 +0.66%
- 831億3700万
- 2018年3月31日 +1.88%
- 846億9600万
- 2018年6月30日 +0.9%
- 854億5800万
- 2018年9月30日 +0.19%
- 856億1700万
- 2018年12月31日 -1%
- 847億5900万
- 2019年3月31日 +0.45%
- 851億4400万
- 2019年6月30日 +0.33%
- 854億2700万
- 2019年9月30日 +0.87%
- 861億7100万
- 2019年12月31日 +2.78%
- 885億6600万
- 2020年3月31日 -0.22%
- 883億7200万
- 2020年6月30日 +1.79%
- 899億5100万
- 2020年9月30日 -0.52%
- 894億8700万
- 2020年12月31日 +3.37%
- 925億300万
- 2021年3月31日 +2.96%
- 952億4500万
- 2021年6月30日 +2.79%
- 979億100万
- 2021年9月30日 +1.86%
- 997億1800万
- 2021年12月31日 +0.93%
- 1006億4200万
- 2022年3月31日 +2.58%
- 1032億3900万
- 2022年6月30日 +1.99%
- 1052億9700万
- 2022年9月30日 -0.86%
- 1043億8900万
- 2022年12月31日 +1.14%
- 1055億7600万
- 2023年3月31日 +0.79%
- 1064億500万
- 2023年6月30日 +4.66%
- 1113億6300万
- 2023年9月30日 +4.03%
- 1158億5100万
- 2023年12月31日 +7.27%
- 1242億7200万
- 2024年3月31日 +5.52%
- 1311億2700万
- 2024年6月30日 +4.79%
- 1374億1400万
- 2024年9月30日 -2.19%
- 1344億400万
- 2024年12月31日 +2.18%
- 1373億3200万
- 2025年3月31日 +3.49%
- 1421億2100万
- 2025年6月30日 +0.41%
- 1427億700万
- 2025年9月30日 +1.48%
- 1448億2100万
- 2025年12月31日 -1.21%
- 1430億7300万
- 2026年3月31日 +1.48%
- 1451億9400万
- 2026年6月30日 -1.18%
- 1434億7800万
個別
- 2008年3月31日
- 500億9200万
- 2009年3月31日 +7.29%
- 537億4600万
- 2010年3月31日 +0.28%
- 538億9500万
- 2011年3月31日 -2.1%
- 527億6100万
- 2012年3月31日 +3.97%
- 548億5800万
- 2013年3月31日 -3.67%
- 528億4500万
- 2014年3月31日 -0.46%
- 526億
- 2015年3月31日 +2.92%
- 541億3700万
- 2016年3月31日 -1.46%
- 533億4600万
- 2017年3月31日 +4.54%
- 557億6600万
- 2018年3月31日 -0.59%
- 554億3600万
- 2019年3月31日 +0.75%
- 558億5400万
- 2020年3月31日 +6.95%
- 597億3400万
- 2021年3月31日 +6.64%
- 637億300万
- 2022年3月31日 +16.82%
- 744億2000万
- 2023年3月31日 +0.08%
- 744億8000万
- 2024年3月31日 +29.08%
- 961億3900万
- 2025年3月31日 +40.91%
- 1354億6800万
- 2026年3月31日 +2.04%
- 1382億2700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 3.前第3四半期連結累計期間のセグメント情報は、「注記事項(企業結合等関係)」の「比較情報における取得原価の当初配分額の重要な見直し」に記載の暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額となっております。2024/02/14 13:00
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(のれんの金額の重要な変動) - #2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却費は、次のとおりであります。
e>前第3四半期連結累計期間2024/02/14 13:00 - #3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2024/02/14 13:00
(固定資産に係る重要な減損損失)- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループの当第3四半期連結累計期間(2023年4月1日~2023年12月31日)におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染法上の位置付けが5月より5類へ移行され、社会経済活動の正常化が進み景気は緩やかに回復いたしました。一方で、エネルギー価格や資源価格の高騰等による国内物価の上昇の影響等、先行き不透明な状況が続いております。2024/02/14 13:00
このような状況下におきまして、当社グループの経営成績は、物流関連では、海外引越の取扱いが前期を上回って推移し、食品関連においてもコメ卸売販売業では販売数量が増加いたしました。また、「物流と食の流通を通じ、より豊かな社会づくりにチャレンジしていく」という長期ビジョンに基づき昨年10月に実施したM&Aにより100%連結子会社となった株式会社ショクカイ(以下「ショクカイ」という。)の業績が堅調に推移し連結業績に大きく寄与することとなりました。この結果、売上高は460億14百万円(前年同期比20.7%増)となりました。営業利益は、ショクカイの業績が概ね計画通りに推移し寄与しましたが、人件費の増加、物流関連における外注コストの増加、また、M&Aに伴う費用計上等があり26億98百万円(同5.3%減)となり、経常利益においてもM&Aに伴うシンジケートローン手数料の計上等があったことから24億60百万円(同14.9%減)となりました。一方で親会社株主に帰属する四半期純利益は、固定資産除却損等の計上はありましたが、さいたま市岩槻区に保有していた遊休不動産の売却による固定資産売却益や投資有価証券売却益等により20億20百万円(同15.0%増)となりました。
なお、2022年4月1日に行われた株式会社シンヨウ・ロジとの企業結合について前第3四半期連結会計期間に暫定的な会計処理を行っておりましたが、前連結会計年度末に確定したため、前年同四半期連結累計期間との比較・分析にあたっては、暫定的な会計処理の確定による見直し後の金額を用いております。IRBANK 採用情報
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