有価証券報告書-第154期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において「流動資産」の「その他」に含めていた「未収消費税等」は、金銭的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた60,643千円は、「未収消費税等」4,056千円、「その他」56,586千円として組み替えております。
(連結キャシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示していた「未収消費税等の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた7,464千円は、「未収消費税等の増減額」△4,056千円、「その他」11,521千円として組替えております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において「流動資産」の「その他」に含めていた「未収消費税等」は、金銭的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた60,643千円は、「未収消費税等」4,056千円、「その他」56,586千円として組み替えております。
(連結キャシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示していた「未収消費税等の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた7,464千円は、「未収消費税等の増減額」△4,056千円、「その他」11,521千円として組替えております。