8097 三愛オブリ

時価

1361億円

PER 予

13.97倍

2010年以降

3.67-37.32倍
（2010-2024年）

1.13倍

2010年以降

0.37-1.37倍
（2010-2024年）

4.85%

ROE 予

8.07%

ROA 予

4.35%

建物、連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減、訴訟損失引当金の増減額（△は減少）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	建物		連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減		訴訟損失引当金の増減額（△は減少）		従業員数 - 化学品関連事業		減価償却累計額
2008/03	87.6億		-		-		-		-51.6億
2009/03	83.1億	-5.1%	-		-		-		-49.9億	赤縮
2010/03	70.3億	-15.4%	-		-		-		-41.8億	赤縮
2011/03	67.6億	-3.9%	-		-		-		-41.2億	赤縮
2012/03	66.5億	-1.6%	-		36百万		-		-41.8億	赤拡
2013/03	65.1億	-2.1%	-		-		-		-41.9億	赤拡
2014/03	63.7億	-2.1%	-		-326百万	赤転	-		-41.8億	赤縮
2015/03	62.2億	-2.5%	-		-		-		-41.7億	赤縮
2016/03	61.1億	-1.8%	-		-		-		-41.8億	赤拡
2017/03	67.1億	+9.9%	-		-		-		-41億	赤縮
2018/03	64.1億	-4.5%	-		-		-		-39.5億	赤縮
2019/03	66.8億	+4.3%	18百万		-		-		-40.2億	赤拡
2020/03	70.4億	+5.3%	-		-		-		-40.3億	赤拡
2021/03	72.1億	+2.5%	-		-		-		-41.6億	赤拡
2022/03	78億	+8.1%	-		-		85		-44.5億	赤拡
2023/03	72.9億	-6.6%	-		-		85	±0%	-43.4億	赤縮
2024/03	84.8億	+16.4%	-		-		87	+2.35%	-46.5億	赤拡

2008年3月

建物: 87億5800万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
減価償却累計額: -51億6400万

2009年3月

建物: 83億1100万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
減価償却累計額: -49億8800万

2010年3月

建物: 70億3100万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
減価償却累計額: -41億7700万

2011年3月

建物: 67億5900万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
減価償却累計額: -41億2100万

2012年3月

建物: 66億5300万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: 3600万
従業員数 - 化学品関連事業: -
減価償却累計額: -41億7600万

2013年3月

建物: 65億1000万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
減価償却累計額: -41億9200万

2014年3月

建物: 63億7300万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -3億2600万
従業員数 - 化学品関連事業: -
減価償却累計額: -41億8000万

2015年3月

建物: 62億1500万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
減価償却累計額: -41億6800万

2016年3月

建物: 61億600万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
減価償却累計額: -41億8000万

2017年3月

建物: 67億1100万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
減価償却累計額: -40億9600万

2018年3月

建物: 64億1000万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
減価償却累計額: -39億5000万

2019年3月

建物: 66億8400万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: 1800万
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
減価償却累計額: -40億2300万

2020年3月

建物: 70億3600万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
減価償却累計額: -40億2700万

2021年3月

建物: 72億1400万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
減価償却累計額: -41億6300万

2022年3月

建物: 78億100万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: 85
減価償却累計額: -44億5100万

2023年3月

建物: 72億8700万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: 85
減価償却累計額: -43億4300万

2024年3月

建物: 84億8000万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: 87
減価償却累計額: -46億5000万