8097 三愛オブリ

時価

1361億円

PER 予

13.97倍

2010年以降

3.67-37.32倍
（2010-2024年）

1.13倍

2010年以降

0.37-1.37倍
（2010-2024年）

4.85%

ROE 予

8.07%

ROA 予

4.35%

建物、連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減、訴訟損失引当金の増減額（△は減少）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	建物		連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減		訴訟損失引当金の増減額（△は減少）		従業員数 - 化学品関連事業		商品期末棚卸高
2008/03	87.6億		-		-		-		6.16億
2009/03	83.1億	-5.1%	-		-		-		3.97億	-35.6%
2010/03	70.3億	-15.4%	-		-		-		3.01億	-24.2%
2011/03	67.6億	-3.9%	-		-		-		5.2億	+72.8%
2012/03	66.5億	-1.6%	-		36百万		-		5.18億	-0.4%
2013/03	65.1億	-2.1%	-		-		-		5.57億	+7.5%
2014/03	63.7億	-2.1%	-		-326百万	赤転	-		6.36億	+14.2%
2015/03	62.2億	-2.5%	-		-		-		5.03億	-20.9%
2016/03	61.1億	-1.8%	-		-		-		6.2億	+23.3%
2017/03	67.1億	+9.9%	-		-		-		5.07億	-18.2%
2018/03	64.1億	-4.5%	-		-		-		7.4億	+46%
2019/03	66.8億	+4.3%	18百万		-		-		8.54億	+15.4%
2020/03	70.4億	+5.3%	-		-		-		6.71億	-21.4%
2021/03	72.1億	+2.5%	-		-		-		6.6億	-1.6%
2022/03	78億	+8.1%	-		-		85		11.2億	+68.9%
2023/03	72.9億	-6.6%	-		-		85	±0%	12.1億	+8.6%
2024/03	84.8億	+16.4%	-		-		87	+2.35%	16.5億	+36.4%

2008年3月

建物: 87億5800万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
商品期末棚卸高: 6億1600万

2009年3月

建物: 83億1100万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
商品期末棚卸高: 3億9700万

2010年3月

建物: 70億3100万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
商品期末棚卸高: 3億100万

2011年3月

建物: 67億5900万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
商品期末棚卸高: 5億2000万

2012年3月

建物: 66億5300万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: 3600万
従業員数 - 化学品関連事業: -
商品期末棚卸高: 5億1800万

2013年3月

建物: 65億1000万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
商品期末棚卸高: 5億5700万

2014年3月

建物: 63億7300万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -3億2600万
従業員数 - 化学品関連事業: -
商品期末棚卸高: 6億3600万

2015年3月

建物: 62億1500万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
商品期末棚卸高: 5億300万

2016年3月

建物: 61億600万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
商品期末棚卸高: 6億2000万

2017年3月

建物: 67億1100万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
商品期末棚卸高: 5億700万

2018年3月

建物: 64億1000万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
商品期末棚卸高: 7億4000万

2019年3月

建物: 66億8400万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: 1800万
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
商品期末棚卸高: 8億5400万

2020年3月

建物: 70億3600万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
商品期末棚卸高: 6億7100万

2021年3月

建物: 72億1400万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: -
商品期末棚卸高: 6億6000万

2022年3月

建物: 78億100万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: 85
商品期末棚卸高: 11億1500万

2023年3月

建物: 72億8700万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: 85
商品期末棚卸高: 12億1100万

2024年3月

建物: 84億8000万
連結子会社からの自己株式の取得による剰余金の増減: -
訴訟損失引当金の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 化学品関連事業: 87
商品期末棚卸高: 16億5200万