減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 46億3700万
- 2009年3月31日 +12.44%
- 52億1400万
- 2010年3月31日 +4.6%
- 54億5400万
- 2011年3月31日 -9.11%
- 49億5700万
- 2012年3月31日 +1.25%
- 50億1900万
- 2013年3月31日 -5.22%
- 47億5700万
- 2014年3月31日 -7.29%
- 44億1000万
- 2015年3月31日 -2.04%
- 43億2000万
- 2016年3月31日 +0.9%
- 43億5900万
- 2017年3月31日 -3.9%
- 41億8900万
- 2018年3月31日 +8.26%
- 45億3500万
- 2019年3月31日 -2.45%
- 44億2400万
- 2020年3月31日 -2.69%
- 43億500万
- 2021年3月31日 +12.38%
- 48億3800万
- 2022年3月31日 +5.83%
- 51億2000万
- 2023年3月31日 +2.48%
- 52億4700万
- 2024年3月31日 +6.16%
- 55億7000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は次のとおりである。2024/06/27 11:22
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 賃借料 4,462 4,547 減価償却費 5,069 5,362 のれん償却額 382 432 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/27 11:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 貸倒引当金損金算入限度超過額 18 17 減価償却費損金算入限度超過額 12 15 譲渡制限付株式認容 10 10