無形固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 48億5700万
- 2016年3月31日 -12.64%
- 42億4300万
個別
- 2015年3月31日
- 3億8600万
- 2016年3月31日 -37.31%
- 2億4200万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2016/06/30 10:48 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりである。2016/06/30 10:48
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 無形リース資産 1 - その他(無形固定資産) 7 4 撤去費用 98 100 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 予想以上の地価の下落や販売マージンの悪化などによる事業環境の悪化等により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2億28百万円)として特別損失に計上している。2016/06/30 10:48
減損損失の内訳は、土地1億12百万円、建物及び構築物33百万円、機械装置及び運搬具39百万円、有形固定資産のリース資産19百万円、有形固定資産のその他12百万円、無形固定資産のその他1百万円、投資その他の資産のその他0百万円、リース7百万円(流動負債のその他、固定負債のその他)である。
なお、資産グループの回収可能価額は主として正味売却価額により測定しており、土地については主として路線価を基準とした評価額を使用し、その他の固定資産については売却可能性が見込めないためゼロとしている。