9726 KNT-CT HD

9726
2024/09/18
時価
345億円
PER 予
4.61倍
2009年以降
赤字-44.71倍
(2009-2024年)
PBR
0.75倍
2009年以降
赤字-6.7倍
(2009-2024年)
配当
0%
ROE 予
16.28%
ROA 予
5.4%
資料
Link
CSV,JSON

貸倒引当金

【期間】

連結

2008年12月31日
-5億9600万
2009年12月31日 -12.75%
-6億7200万
2010年12月31日 -7.89%
-7億2500万
2011年12月31日
-4億1600万
2012年12月31日 -10.82%
-4億6100万
2013年12月31日
-4億1400万
2014年12月31日 -6.28%
-4億4000万
2015年12月31日
-4億3100万
2016年3月31日
-4億1800万
2017年3月31日
-4億600万
2018年3月31日 -0.99%
-4億1000万
2019年3月31日
-3億7300万
2020年3月31日
-3億2900万
2021年3月31日 -15.5%
-3億8000万
2022年3月31日
-3億4100万
2023年3月31日 -29.62%
-4億4200万
2024年3月31日 -2.71%
-4億5400万

個別

2008年12月31日
-6億2200万
2009年12月31日 -12.22%
-6億9800万
2010年12月31日 -7.02%
-7億4700万
2011年12月31日
-3億7500万
2012年12月31日
-3億2400万
2014年12月31日
-800万
2015年12月31日 ±0%
-800万
2016年3月31日 ±0%
-800万
2017年3月31日
-600万
2019年3月31日 -999.99%
-1億2300万
2020年3月31日 -4.88%
-1億2900万
2021年3月31日 -999.99%
-38億5000万
2022年3月31日
-1億2000万
2023年3月31日
-1億1800万
2024年3月31日
-1億1700万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
減価償却費206361
貸倒引当金繰入額250△125
(表示方法の変更)
前連結会計年度において主要な費目として表示していた「不動産賃借・維持費」は、金額的重要性が乏しくなったため当連結会計年度より主要な費目として表示しておりません。なお、前連結会計年度の「不動産賃借・維持費」は3,481百万円であります。
2024/06/14 14:14
#2 会計方針に関する事項(連結)
有価証券 その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの………時価法により評価しております。
なお、評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定しております。
市場価格のない株式等……………………総平均法による原価法により評価しております。2024/06/14 14:14
#3 引当金明細表(連結)
科目当期首残高(百万円)当期増加額(百万円)当期減少額(百万円)当期末残高(百万円)
貸倒引当金118-1117
賞与引当金77507750
2024/06/14 14:14
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(表示方法の変更)
前事業年度において、独立掲記しておりました繰延税金資産の「減価償却超過額」および「貸倒引当金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度について注記の組替えを行っております。
この結果、前事業年度において繰延税金資産に表示しておりました「減価償却超過額」28百万円、「貸倒引当金」40百万円、「その他」380百万円は、「その他」448百万円として組み替えております。
2024/06/14 14:14
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました繰延税金資産の「貸倒引当金」、「未払金」および「営業未払金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度において「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度について注記の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度において繰延税金資産に表示しておりました「貸倒引当金」212百万円、「未払金」348百万円、「営業未払金」560百万円、「その他」499百万円は、「その他」1,620百万円として組み替えております。
2024/06/14 14:14
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
有形固定資産
主として定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2024/06/14 14:14