営業活動によるキャッシュ・フロー
連結
- 2008年12月31日
- -44億6400万
- 2009年12月31日 -221.48%
- -143億5100万
- 2010年12月31日
- -1億8100万
- 2011年12月31日
- 9億9900万
- 2012年12月31日
- -17億7600万
- 2013年12月31日
- 71億500万
- 2014年12月31日 -45.46%
- 38億7500万
- 2015年12月31日 +91.59%
- 74億2400万
- 2016年3月31日
- -13億2700万
- 2017年3月31日
- 25億4000万
- 2018年3月31日 +80.71%
- 45億9000万
- 2019年3月31日 +5.56%
- 48億4500万
- 2020年3月31日
- -189億1600万
- 2021年3月31日 -27.76%
- -241億6700万
- 2022年3月31日
- -82億4400万
- 2023年3月31日
- 149億9300万
- 2024年3月31日 -6.89%
- 139億6000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況は次のとおりであります。2024/06/14 14:14
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動による資金は139億60百万円の増加(前期は149億93百万円の増加)となりました。これは主に旅行前受金の減少による影響で96億76百万円減少したものの、売上債権及び契約資産の減少による影響で224億76百万円増加したためであります。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2024/06/14 14:14
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「未払又は未収消費税等の増減額(△は減少)」および「旅行券等の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「関係会社株式売却損益(△は益)」、「関係会社清算損益(△は益)」、「助成金収入」、「固定資産除却損」および「助成金の受取額」は、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「関係会社株式売却損益(△は益)」△41百万円、「関係会社清算損益(△は益)」△19百万円、「助成金収入」△275百万円、「固定資産除却損」15百万円、「助成金の受取額」275百万円および「その他」△297百万円は、「未払又は未収消費税等の増減額(△は減少)」1,307百万円、「旅行券等の増減額(△は減少)」△1,096百万円および「その他」△554百万円として組み替えております。