	前事業年度(平成24年12月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
有形固定資産・その他	16	11	4
無形固定資産・ソフトウエア	-	-	-
合計	16	11	4

	当事業年度(平成25年12月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
有形固定資産・その他	-	-	-
無形固定資産・ソフトウエア	-	-	-
合計	-	-	-

(2)未経過リース料期末残高相当額等

2014/03/28 13:07

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成24年12月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
有形固定資産・その他	45	36	8
無形固定資産・ソフトウエア	27	24	3
合計	72	60	11

	当連結会計年度(平成25年12月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
有形固定資産・その他	20	17	3
無形固定資産・ソフトウエア	-	-	-
合計	20	17	3

(2)未経過リース料期末残高相当額等

2014/03/28 13:07

#4 固定資産除却損の注記

※4.固定資産除却損の主な内訳は次のとおりであります。

前事業年度(自平成24年1月1日至平成24年12月31日)		当事業年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)
有形固定資産その他	15	有形固定資産その他	-
無形固定資産ソフトウェア	0	無形固定資産ソフトウェア	-

2014/03/28 13:07

#5 設備投資等の概要

当連結会計年度の設備投資は、団体販売システムの効率化対応、次世代基幹システムの開発・改修、インターネット予約サイトの改修および事務所設備の改装など設備投資額計は11億90百万円となりました。
上記設備投資の金額には、無形固定資産(ソフトウェア)に対する投資金額が含まれております。
セグメント毎の内訳は次のとおりであります。

2014/03/28 13:07

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、各社における利用可能期間に基づく定額法を採用しております。2014/03/28 13:07