RSK HDの無形固定資産の推移 - 第一四半期

【期間】

連結

2009年9月30日: 2億3700万
2014年9月30日 -87.34%: 3000万
2015年9月30日 +46.67%: 4400万
2016年9月30日 -6.82%: 4100万
2017年9月30日 -21.95%: 3200万
2018年9月30日 -25%: 2400万
2019年9月30日 +641.67%: 1億7800万
2020年9月30日 +18.54%: 2億1100万
2021年9月30日 -10.43%: 1億8900万
2022年9月30日 -30.16%: 1億3200万
2023年9月30日 -37.12%: 8300万
2024年9月30日 -39.76%: 5000万
2025年9月30日 -34%: 3300万

個別

2009年9月30日: 2億2800万
2014年9月30日 -89.47%: 2400万
2015年9月30日 +50%: 3600万
2016年9月30日 -5.56%: 3400万
2017年9月30日 -23.53%: 2600万
2018年9月30日 -30.77%: 1800万
2019年9月30日 -94.44%: 100万
2020年9月30日 +1000%: 1100万
2021年9月30日 -18.18%: 900万
2022年9月30日 -33.33%: 600万
2023年9月30日 -50%: 300万
2024年9月30日 -66.67%: 100万
2025年9月30日 -100%: 0

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品 5 ～ 6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5

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#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
主に移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算
定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3 ～ 50年
機械装置及び運搬具 5 ～ 6年
工具、器具及び備品 5 ～ 6年2025/12/26 11:04

#3 減価償却額の注記

減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2024年4月1日至 2024年9月30日)	当中間会計期間(自 2025年4月1日至 2025年9月30日)
有形固定資産	134百万円	132百万円
無形固定資産	1	0

2025/12/26 11:04

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 5～6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5

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