RSK HDの無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
3億9734万
2009年3月31日 -24.49%
3億3万
2009年9月30日 -21.01%
2億3700万
2010年3月31日 -23.34%
1億8167万
2011年3月31日 -61.43%
7007万
2012年3月31日 -33.39%
4667万
2013年3月31日 -30.99%
3221万
2014年3月31日 -9.97%
2900万
2014年9月30日 +3.44%
3000万
2015年3月31日 +64.95%
4948万
2015年9月30日 -11.08%
4400万
2016年3月31日 +1.62%
4471万
2016年9月30日 -8.31%
4100万
2017年3月31日 -7.11%
3808万
2017年9月30日 -15.98%
3200万
2018年3月31日 -12.64%
2795万
2018年9月30日 -14.15%
2400万
2019年3月31日 +719.01%
1億9656万
2019年9月30日 -9.44%
1億7800万
2020年3月31日 -4.31%
1億7033万
2020年9月30日 +23.87%
2億1100万
2021年3月31日 -10.95%
1億8790万
2021年9月30日 +0.58%
1億8900万
2022年3月31日 -14.48%
1億6164万
2022年9月30日 -18.34%
1億3200万
2023年3月31日 -18.21%
1億796万
2023年9月30日 -23.12%
8300万
2024年3月31日 -22.87%
6401万
2024年9月30日 -21.9%
5000万
2025年3月31日 -18.86%
4056万
2025年9月30日 -18.66%
3300万
2026年3月31日 +64.28%
5421万

個別

2008年3月31日
3億9277万
2009年3月31日 -25.96%
2億9080万
2009年9月30日 -21.6%
2億2800万
2010年3月31日 -25.04%
1億7090万
2011年3月31日 -65.01%
5980万
2012年3月31日 -36.82%
3778万
2013年3月31日 -34.95%
2457万
2014年3月31日 -8.36%
2252万
2014年9月30日 +6.55%
2400万
2015年3月31日 +70.78%
4098万
2015年9月30日 -12.17%
3600万
2016年3月31日 +3.19%
3714万
2016年9月30日 -8.47%
3400万
2017年3月31日 -7.4%
3148万
2017年9月30日 -17.42%
2600万
2018年3月31日 -15.01%
2209万
2018年9月30日 -18.54%
1800万
2019年3月31日 +963.42%
1億9141万
2019年9月30日 -99.48%
100万
2020年3月31日 +37.2%
137万
2020年9月30日 +701.75%
1100万
2021年3月31日 -4.21%
1053万
2021年9月30日 -14.59%
900万
2022年3月31日 -12.87%
784万
2022年9月30日 -23.49%
600万
2023年3月31日 -14.22%
514万
2023年9月30日 -41.71%
300万
2024年3月31日 -18.27%
245万
2024年9月30日 -59.22%
100万
2025年3月31日 -90%
10万
2025年9月30日 -100%
0
2026年3月31日
52万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3)減価償却費の調整額は、主にセグメント間取引消去、全社資産の減価償却であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
2026/06/29 14:05
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額の主な内容は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△80,872千円は、セグメント間取引消去△857千円、当社における子会社からの収入162,792千円及び全社費用△242,807千円であります。全社費用は主に提出会社のグループ経営管理に係る費用であります。
(2)セグメント資産の調整額8,721,721千円には、全社資産の金額8,947,496千円が含まれております。
その主なものは親会社での余資運用資金(定期預金)、長期投資資金(投資有価証券)、RSK山陽放送株式会社での余資運用資金(定期預金)であります。
(3)減価償却費の調整額は、主にセグメント間取引消去、全社資産の減価償却であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/06/29 14:05
#3 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
主に移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算
定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 5~6年
工具、器具及び備品 5~6年2026/06/29 14:05
#4 固定資産除却損の注記(連結)
※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
工具、器具及び備品27314
無形固定資産145-
2,80626,652
2026/06/29 14:05
#5 設備投資等の概要
当社グループでは当連結会計年度は放送事業及び不動産事業を中心に全体で1,352,790千円の設備投資を行いまし
た。セグメントごとの設備投資の内訳は、次のとおりであります。なお、放送事業につきましては、ソフトウェア等の無形固定資産への設備投資額も含めて表示しております。
2026/06/29 14:05
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
工具、器具及び備品 5~6年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5
2026/06/29 14:05
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
工具、器具及び備品 5~6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
2026/06/29 14:05

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