9432 日本電信電話

9432
2024/04/26
時価
15兆2124億円
PER 予
11.26倍
2010年以降
7.71-16.38倍
(2010-2023年)
PBR
1.53倍
2010年以降
0.51-1.64倍
(2010-2023年)
配当 予
2.98%
ROE 予
13.59%
ROA 予
4.61%
資料
Link
CSV,JSON

減価償却費

【期間】
  • 通期

連結

2018年3月31日
1兆3469億
2019年3月31日 -0.99%
1兆3336億
2020年3月31日 +9.87%
1兆4653億

有報情報

#1 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(注)償却は、連結損益計算書の「減価償却費」に、減損は「減損損失」にそれぞれ含まれています。
取得原価
2023/06/23 15:00
#2 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
前連結会計年度(2021年4月 1日から2022年3月31日まで)当連結会計年度(2022年4月 1日から2023年3月31日まで)
減価償却費
総合ICT事業779,906785,851
(単位:百万円)
2023/06/23 15:00
#3 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(単位:百万円)
前連結会計年度(2021年4月 1日から2022年3月31日まで)当連結会計年度(2022年4月 1日から2023年3月31日まで)
使用権資産の減価償却費
電気通信機械設備を原資産とするもの6,3026,231
連結損益計算書への影響
(単位:百万円)
2023/06/23 15:00
#4 注記事項-投資不動産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(注)減価償却は、連結損益計算書の「減価償却費」に、減損は「減損損失」にそれぞれ含まれています。
取得原価、減価償却累計額及び減損損失累計額
2023/06/23 15:00
#5 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
※1 前連結会計年度及び当連結会計年度において圧縮記帳をした、国及び地方公共団体から受領した高度無線環境整備推進事業等に係る政府補助金は、それぞれ44,805百万円及び12,310百万円であり、取得の金額から控除して表示しています。なお、この政府補助金に付随する未履行の条件もしくはその他の偶発事象はありません。
※2 減価償却は、連結損益計算書の「減価償却費」に、減損は「減損損失」にそれぞれ含まれています。
取得原価
2023/06/23 15:00
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
減価償却費
当連結会計年度の減価償却費は、前期比1.4%増加し、1兆5,826億円となりました。
営業利益
2023/06/23 15:00
#7 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
④【連結キャッシュ・フロー計算書】
(単位:百万円)
当期利益1,255,9941,292,756
減価償却費1,561,1831,582,625
減損損失38,05215,967
2023/06/23 15:00
#8 連結損益計算書(IFRS)(連結)
【連結損益計算書】
(単位:百万円)
経費2.3,3.85,839,4416,563,282
減価償却費2.1,3.53.6,3.73.81,561,1831,582,625
固定資産除却費132,073118,620
2023/06/23 15:00