日本通信（9424）の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- -6億6124万
- 2009年12月31日 -35.01%
- -8億9273万
- 2010年3月31日 -3.41%
- -9億2318万
- 2010年6月30日
- -1億421万
- 2010年9月30日
- -1969万
- 2010年12月31日
- 1848万
- 2011年3月31日 +822.68%
- 1億7057万
- 2011年6月30日
- -5603万
- 2011年9月30日
- 7939万
- 2011年12月31日 +263.89%
- 2億8891万
- 2012年3月31日 +7.67%
- 3億1107万
- 2012年6月30日 -28.9%
- 2億2116万
- 2012年9月30日 +0.55%
- 2億2237万
- 2012年12月31日 -31.3%
- 1億5278万
- 2013年3月31日 +76.63%
- 2億6986万
- 2013年6月30日 -30.27%
- 1億8816万
- 2013年9月30日
- -7138万
- 2013年12月31日
- 1億2764万
- 2014年3月31日 +270.86%
- 4億7339万
- 2014年6月30日 +87.31%
- 8億8670万
- 2014年9月30日 -41.14%
- 5億2189万
- 2014年12月31日 +12.34%
- 5億8630万
- 2015年3月31日 -28.22%
- 4億2086万
- 2015年6月30日
- -4億2708万
- 2015年9月30日 -84.14%
- -7億8642万
- 2015年12月31日 -9.38%
- -8億6016万
- 2016年3月31日 -40.29%
- -12億670万
- 2016年6月30日
- 3171万
- 2016年9月30日
- -1億3427万
- 2016年12月31日 -252.82%
- -4億7374万
- 2017年3月31日
- -4億2508万
- 2017年6月30日 -106.64%
- -8億7842万
- 2017年9月30日 -19.86%
- -10億5284万
- 2017年12月31日 -4.49%
- -11億16万
- 2018年3月31日 -5.37%
- -11億5927万
- 2018年6月30日
- -2077万
- 2018年9月30日 -641.53%
- -1億5405万
- 2018年12月31日 -101.99%
- -3億1117万
- 2019年3月31日 -8.86%
- -3億3873万
- 2019年6月30日
- -956万
- 2019年9月30日 -999.99%
- -3億7473万
- 2019年12月31日
- -3億7313万
- 2020年3月31日 -69.73%
- -6億3332万
- 2020年6月30日
- 2億1626万
- 2020年9月30日
- -5970万
- 2020年12月31日 -110.52%
- -1億2568万
- 2021年3月31日
- 4億1961万
- 2021年6月30日 -67.88%
- 1億3477万
- 2021年9月30日
- -9401万
- 2021年12月31日 -176%
- -2億5946万
- 2022年3月31日
- 2197万
- 2022年6月30日 +76.97%
- 3888万
- 2022年9月30日 +543.04%
- 2億5004万
- 2022年12月31日 +113.77%
- 5億3453万
- 2023年3月31日 +59.27%
- 8億5134万
- 2023年6月30日
- -4558万
- 2023年9月30日
- 6億3883万
- 2023年12月31日 +33.3%
- 8億5157万
- 2024年3月31日 +25.87%
- 10億7185万
- 2024年6月30日 -85.73%
- 1億5295万
- 2024年9月30日 +43.37%
- 2億1928万
- 2024年12月31日 +322.48%
- 9億2644万
- 2025年3月31日 +0.4%
- 9億3018万
- 2025年9月30日 -42.25%
- 5億3722万
- 2025年12月31日 +151.47%
- 13億5095万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度末における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりです。2025/06/26 15:00
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動によるキャッシュ・フローは930百万円の収入(前連結会計年度は1,071百万円の収入)となりました。これは主に税金等調整前当期純利益964百万円及び減価償却費198百万円の計上、仕入債務の増加が116百万円あった一方、法人税等の支払額が275百万円あったことによるものです。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
