有価証券報告書-第20期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(ストック・オプション等関係)
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
株式会社トライ・エックス(連結子会社)
1.ストック・オプションに係る費用計上額及び科目名
該当事項はありません。
2.ストック・オプションの内容、規模及びその変動状況
(1)ストック・オプションの内容

	平成17年 ストック・オプション	平成19年 ストック・オプション
付与対象者の区分及び人数	子会社取締役 1名 子会社従業員 39名	当社取締役 2名 当社従業員 1名 子会社取締役 2名 子会社従業員 10名 孫会社取締役 2名 孫会社従業員 24名
株式の種類別のストック・オプションの数(注)	普通株式 294株	普通株式 120株
付与日	平成17年10月27日	平成19年3月30日
権利確定条件	権利行使時に、提出会社な らびに提出会社の子会社及 び関連会社の取締役、監査 役、従業員その他これに準 ずる地位にあることを要す る。	権利行使時に、提出会社な らびに提出会社の子会社及び関連会社の取締役、監査 役、従業員その他これに準 ずる地位にあることを要す る。
対象勤務期間	定めておりません。	定めておりません。
権利行使期間	自平成19年10月28日 至平成27年10月27日	自平成21年3月11日 至平成29年3月10日

(注)株式数に換算して記載しております。
(2)ストック・オプションの規模及びその変動状況
当連結会計年度において存在したストック・オプションを対象とし、ストック・オプションの数については、株式数に換算して記載しております。
① ストック・オプションの数

	平成17年 ストック・オプション	平成19年 ストック・オプション
権利確定前 (株)
前連結会計年度末	-	-
付与	-	-
失効	-	-
権利確定	-	-
未確定残	-	-
権利確定後 (株)
前連結会計年度末	268	72
権利確定	-	-
権利行使	-	-
失効	15	-
未行使残	253	72

② 単価情報

	平成17年 ストック・オプション	平成19年 ストック・オプション
権利行使価格 (円)	100,000	100,000
行使時平均株価 (円)	-	-
公正な評価単価(付与日)(円)	-	-

3.ストック・オプションの権利確定数の見積方法
基本的には、将来の失効数の合理的な見積りは困難であるため、実績の失効数のみ反映させる方法を採用しております。
4.連結会計年度末におけるストック・オプションの本源的価値合計額 0円
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
株式会社トライ・エックス(連結子会社)
1.ストック・オプションに係る費用計上額及び科目名
該当事項はありません。
2.ストック・オプションの内容、規模及びその変動状況
(1)ストック・オプションの内容

	平成17年 ストック・オプション	平成19年 ストック・オプション
付与対象者の区分及び人数	子会社取締役 1名 子会社従業員 39名	当社取締役 2名 当社従業員 1名 子会社取締役 2名 子会社従業員 10名 孫会社取締役 2名 孫会社従業員 24名
株式の種類別のストック・オプションの数(注)	普通株式 294株	普通株式 120株
付与日	平成17年10月27日	平成19年3月30日
権利確定条件	権利行使時に、提出会社な らびに提出会社の子会社及 び関連会社の取締役、監査 役、従業員その他これに準 ずる地位にあることを要す る。	権利行使時に、提出会社な らびに提出会社の子会社及び関連会社の取締役、監査 役、従業員その他これに準 ずる地位にあることを要す る。
対象勤務期間	定めておりません。	定めておりません。
権利行使期間	自平成19年10月28日 至平成27年10月27日	自平成21年3月11日 至平成29年3月10日

(注)株式数に換算して記載しております。
(2)ストック・オプションの規模及びその変動状況
当連結会計年度において存在したストック・オプションを対象とし、ストック・オプションの数については、株式数に換算して記載しております。
① ストック・オプションの数

	平成17年 ストック・オプション	平成19年 ストック・オプション
権利確定前 (株)
前連結会計年度末	-	-
付与	-	-
失効	-	-
権利確定	-	-
未確定残	-	-
権利確定後 (株)
前連結会計年度末	253	72
権利確定	-	-
権利行使	-	-
失効	5	-
未行使残	248	72

② 単価情報

	平成17年 ストック・オプション	平成19年 ストック・オプション
権利行使価格 (円)	100,000	100,000
行使時平均株価 (円)	-	-
公正な評価単価(付与日)(円)	-	-

3.ストック・オプションの権利確定数の見積方法
基本的には、将来の失効数の合理的な見積りは困難であるため、実績の失効数のみ反映させる方法を採用しております。
4.連結会計年度末におけるストック・オプションの本源的価値合計額 0円