有価証券報告書-第96期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、区分掲記していた「営業外収益」の「固定資産売却益」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「固定資産売却益」に表示していた1,368百万円は、「その他」として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、区分掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産売却益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示し、「その他」に含めて表示していた「未払費用の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記している。また、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示していた「自己株式の取得による支出」及び「自己株式の処分による収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産売却益」に表示していた△1,368百万円、「その他」に表示していた51,443百万円は、「未払費用の増減額(△は減少)」32,459百万円、「その他」17,615百万円として組み替えている。また、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△5,525百万円は、「自己株式の取得による支出」△857百万円、「自己株式の処分による収入」-百万円、「その他」△4,668百万円として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、区分掲記していた「営業外収益」の「固定資産売却益」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「固定資産売却益」に表示していた1,368百万円は、「その他」として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、区分掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産売却益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示し、「その他」に含めて表示していた「未払費用の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記している。また、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示していた「自己株式の取得による支出」及び「自己株式の処分による収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産売却益」に表示していた△1,368百万円、「その他」に表示していた51,443百万円は、「未払費用の増減額(△は減少)」32,459百万円、「その他」17,615百万円として組み替えている。また、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△5,525百万円は、「自己株式の取得による支出」△857百万円、「自己株式の処分による収入」-百万円、「その他」△4,668百万円として組み替えている。