有価証券報告書-第64期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 償却方法
・有形固定資産
建物及び構築物並びに機械装置は主に定率法、その他は定額法によっております。
なお、在外連結子会社は、主に定額法によっております。
・無形固定資産
定額法によっております。
また、無形固定資産のうち自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ロ 耐用年数
法人税法に定める耐用年数によっております。