東京瓦斯（9531）の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 700億4800万
- 2009年3月31日 -6.92%
- 652億400万
- 2010年3月31日 +30.71%
- 852億2900万
- 2011年3月31日 +43.67%
- 1224億5100万
- 2012年3月31日 -37.06%
- 770億7500万
- 2013年3月31日 +88.95%
- 1456億3300万
- 2014年3月31日 +14.02%
- 1660億4400万
- 2015年3月31日 +3.44%
- 1717億5300万
- 2016年3月31日 +11.79%
- 1920億800万
- 2017年3月31日 -69.6%
- 583億6500万
- 2018年3月31日 +99.27%
- 1163億200万
- 2019年3月31日 -19.43%
- 937億400万
- 2020年3月31日 +8.33%
- 1015億800万
- 2021年3月31日 -23.48%
- 776億7500万
- 2022年3月31日 +51.63%
- 1177億7700万
- 2023年3月31日 +257.86%
- 4214億7700万
- 2024年3月31日 -47.73%
- 2203億800万
- 2025年3月31日 -39.59%
- 1330億9000万
個別
- 2008年3月31日
- 428億6300万
- 2009年3月31日 -0.74%
- 425億4700万
- 2010年3月31日 +38.96%
- 591億2400万
- 2011年3月31日 +50.27%
- 888億4500万
- 2012年3月31日 -42.14%
- 514億300万
- 2013年3月31日 +103.92%
- 1048億1900万
- 2014年3月31日 +22.69%
- 1286億700万
- 2015年3月31日 -1.88%
- 1261億9200万
- 2016年3月31日 +22.85%
- 1550億2800万
- 2017年3月31日 -80.98%
- 294億8600万
- 2018年3月31日 +179.74%
- 824億8500万
- 2019年3月31日 -40.69%
- 489億2000万
- 2020年3月31日 +26.83%
- 620億4400万
- 2021年3月31日 -24.14%
- 470億6900万
- 2022年3月31日 -10.41%
- 421億6900万
- 2023年3月31日 +614.8%
- 3014億2600万
- 2024年3月31日 -58.11%
- 1262億5800万
- 2025年3月31日 -59.66%
- 509億2700万
有報情報
- #1 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
- 売上高 6,087百万円2025/06/24 9:31
営業損失 △1,771百万円 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 従来、当社の米国連結子会社であるTokyo Gas America Ltd.及びその傘下連結子会社は国際財務報告基準(IFRS)に準拠して財務諸表を作成していましたが、当連結会計年度より、これらの米国連結子会社において米国会計基準を適用しています。この変更は、前連結会計年度に実施した米国における大規模な買収等を契機として、米国内における経営管理のあり方を再検討した結果、米国内他社との比較可能性、買収企業を含む米国連結子会社の会計処理の標準化の観点から、米国内連結子会社においては米国会計基準に従って財務諸表を作成することが経営成績及び財政状態をより適切に表示すると判断し、関連する業務プロセスやシステムが整った当連結会計年度に実施したものです。当該会計方針の変更は遡及して適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。2025/06/24 9:31
この結果、遡及適用前と比較して主に、営業利益が3,165百万円、経常利益が5,413百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が4,455百万円それぞれ減少しています。
前連結会計年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、連結株主資本等変動計算書の利益剰余金の期首残高が1,803百万円増加、繰延ヘッジ損益の期首残高が2,054百万円減少、非支配株主持分の期首残高が10,857百万円増加しています。 - #3 役員報酬（連結）
- (注) 当事業年度の業績評価指標2025/06/24 9:31
※当期中の北米上流シェール事業の生産量増加等に伴い、CO2削減貢献量の基準値を1,150万tから1,300万tへ変更分類 ウェイト 業績評価指標 基準値等 ROA 2.1% セグメント利益(営業利益+持分法利益) 1,208億円 非財務指標(ESG) 25% CO2削減貢献量 対前年度+23%(1,300万t)※ CO2自社排出削減 実績および定性的な取組状況をモニタリング 再エネ取扱量 エンゲージメント指数
2024年度の各指標の実績として、財務指標である「ROE」は4.3%、「ROA」は1.9%となり、達成率は両指標ともに90%と目標を下回りましたが、「セグメント利益」は1,386億円となり、達成率は115%と目標を上回りました。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 期中の円安傾向の影響を受けて原材料費が増加したこと等により、売上原価は前連結会計年度比1.8%増の2,230,573百万円となりました。北米上流シェール事業の規模拡大に伴い諸経費が増加したこと等により販売費及び一般管理費は前連結会計年度比7.3%増の273,144百万円となりました。2025/06/24 9:31
売上高が減少する一方で、営業費用が増加したことにより、営業利益は前連結会計年度比38.7%減の133,090百万円となりました。
④ 営業外損益及び経常利益
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
