| 1885年10月 | 東京府から瓦斯局の払い下げを受け、東京瓦斯会社創立 |
| 1893年7月 | 商法施行に伴い社名を東京瓦斯株式会社に変更 |
| 1894年1月 | 設立登記 |
| 1944～1945年 | 関東瓦斯㈱以下19社を合併吸収 |
| 1949年5月 | 東京証券取引所、名古屋証券取引所上場 |
| 1962年9月 | 本社地区熱量変更実施(3,600キロカロリーから5,000キロカロリーへ) |
| 1966年5月 | 根岸LNG基地稼働開始 |
| 1969年11月 | アメリカ(アラスカ)よりLNG(液化天然ガス)導入開始 |
| 1972年6月 | 天然ガスへの熱量変更作業開始(5,000キロカロリーから11,000キロカロリーへ) |
| 1973年1月 | ブルネイよりLNG導入開始 |
| 1973年2月 | 袖ケ浦LNG基地稼働開始 |
| 1976年1月 | 天然ガス環状幹線(袖ケ浦～根岸間)稼動開始 |
| 1977年12月 | 東京湾海底幹線稼動開始 |
| 1983年2月 | マレーシアよりLNG導入開始 |
| 1984年2月 | 新本社ビル(港区海岸)落成、業務開始 |
| 1988年10月 | 天然ガスへの熱量変更作業完了 |
| 1989年8月 | オーストラリアよりLNG導入開始 |
| 1994年1月 | インドネシアよりLNG導入開始 |
| 1998年10月 | 扇島LNG基地稼働開始 |
| 1998年12月 | カタールよりLNG導入開始 |
| 1999年11月 | 「2000～2004年度中期経営計画」策定 |
| 2001年6月 | 埼北幹線稼働開始 |
| 2002年6月 | 執行役員制度の導入 |
| 2002年10月 | 「2003～2007年度グループ中期経営計画フロンティア2007」策定 |
| 2002年10月 | TOKYO GAS AUSTRALIA PTY LTD設立 |
| 2005年11月 | 栃木ライン稼働開始 |
| 2006年1月 | 「2006～2010年度グループ中期経営計画」策定 |
| 2006年2月 | 供給ガスの標準熱量変更実施(46.04655メガジュール/m3から45メガジュール/m3へ) |
| 2009年1月 | 「2009～2013年度グループ中期経営計画」策定 |
| 2009年4月 | ロシア(サハリン)よりLNG導入開始 |
| 2009年10月 | 東京ガスライフバル体制完成 |
| 2011年11月 | 「チャレンジ2020ビジョン」策定 |
| 2012年3月 | 千葉～鹿島ライン稼働開始 |
| 2013年2月 | Tokyo Gas America Ltd.設立 |
| 2014年10月 | 「2015～2017年度の主要施策」策定 |
| 2014年12月 | TOKYO GAS ASIA PTE.LTD.設立 |
| 2015年4月 | ㈱エネルギーアドバンス及び東京ガス・エンジニアリング㈱が合併し、東京ガスエンジニアリングソリューションズ㈱に社名変更 |
| 2015年4月 | オーストラリアよりコール・ベッド・メタン由来のLNG導入開始 |
| 2016年3月 | 日立LNG基地稼働開始 |
| 2016年3月 | 茨城～栃木幹線稼働開始 |
| 2016年4月 | 低圧電力供給開始 |
| 2017年10月 | 「東京ガスグループ2018-20年度経営計画GPS2020」策定 |
| 2017年10月 | 古河～真岡幹線稼働開始 |
| 2018年5月 | アメリカよりシェールガス由来のLNG導入開始 |
| 2019年4月 | 東京ガス都市開発㈱、東京ガス用地開発㈱及び東京ガス不動産ホールディングス㈱が合併し、東京ガス不動産㈱に社名変更 |
| 2019年6月 | 当社が所有し主に不動産賃貸事業等の用に供する不動産及びこれに関わる開発、保有、維持、管理、運営、賃貸借、売買等の不動産事業を東京ガス不動産㈱に承継させる吸収分割を実施 |
