訂正有価証券報告書-第92期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除いております。)、連結財務諸表提出会社の供給設備のうち豊浜幹線(豊橋～浜松地区を連結する輸送導管)並びにその他の設備のうちザザシティエネルギーセンター(地域冷暖房施設)の機械装置及び一部の連結子会社は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	15～50年
機械装置	10～20年
導管	13～22年

②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。