9602 東宝

9602
2024/04/19
時価
1兆74億円
PER 予
24.1倍
2010年以降
13.76-58.03倍
(2010-2024年)
PBR
2.05倍
2010年以降
0.82-2.54倍
(2010-2024年)
配当 予
1.3%
ROE 予
8.5%
ROA 予
6.33%
資料
Link
CSV,JSON

人件費

【期間】

連結

2009年2月28日
188億4900万
2010年2月28日 +1.47%
191億2700万
2011年2月28日 -4.32%
183億100万
2012年2月29日 -3.07%
177億3900万
2013年2月28日 -2.07%
173億7200万
2014年2月28日 -1.59%
170億9500万
2015年2月28日 +4.21%
178億1400万
2016年2月29日 +0.71%
179億4000万
2017年2月28日 +3.22%
185億1800万
2018年2月28日 +2.72%
190億2100万
2019年2月28日 +4.12%
198億400万
2020年2月29日 +5.78%
209億4900万
2021年2月28日 -12.94%
182億3900万
2022年2月28日 +9.73%
200億1400万
2023年2月28日 +4.9%
209億9400万
2024年2月29日 +17.08%
245億7900万

有報情報

#1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
一方で、コロナ禍を経て近年、公開される作品の興行力に大きな差が見られるようになっており、いわゆる作品の“優勝劣敗”を左右するコンテンツ力とマーケティング力の強化が大きな課題となっています。また、コロナ禍において動画配信プラットフォーム各社が急速に会員数を増やしたことは、当社作品の二次利用等の機会創出につながる反面、それら配信プラットフォーマーが日本国内において自ら作品製作に乗り出すことにより、映画等の製作における影響力を強めていく懸念があります。
映画興行事業においては、コロナ禍における休業や営業時間の短縮、座席販売の制限等の影響がなくなり、通常の営業活動が実施できる状況となりました。今後も興行力のある作品の本数拡大や、ファミリー層やシニア層等の幅広い動員の回復によって、興行収入はさらに伸長する可能性があると認識しています。一方で、コロナ禍を経て邦画と洋画の構成比は変化しており、大ヒットする作品とそうでない作品との差も大きくなる傾向が見られるなど、お客様の作品選択に変化が生じていることには注視していく必要があります。そのような状況下にあって、TOHOシネマズ㈱は全国の主要都市の好立地にシネマコンプレックスを展開し、2022年においてスクリーンシェアでは約18%、興行収入のシェアは約26%と業界トップを維持しており、競合他社との競争優位性に揺るぎはありません。ただし、エネルギー価格や人件費等のコスト上昇傾向が映画館の収支構造に与える影響については、留意していく必要があると認識しています。
映像事業においては、当社グループが「映画・演劇・不動産」に加えて「第4の柱」と位置づけているアニメ事業が着実な成長を見せております。当社のアニメーションレーベル「TOHO animation」は10周年の節目を迎え、「僕のヒーローアカデミア」「呪術廻戦」「SPY×FAMILY」といったTOHO animationレーベルのシリーズ作品が大きな話題となり、国内外の動画配信、商品化ライセンス、パッケージ販売等の幅広いビジネスを展開することによって、当社グループの業績全体を大きく押し上げています。また、㈱東宝ステラの運営するECサイト「TOHO animation STORE」では、アニメ関連グッズの売上の伸長が見られています。以上のように、多くの熱心なファン層に支えられ、アニメ関連事業は今後も中・長期的に国内外の市場成長が期待できるものと認識しており、当社グループの成長ドライバーとして経営資源を集中し、多面的・重層的・長期的なビジネス展開に注力していくこととしています。
2023/05/25 16:00
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度の営業原価は、前連結会計年度と比べ2,142百万円増加の135,669百万円となりました。
販売費及び一般管理費は、前連結会計年度と比べ8,853百万円増加の63,745百万円となりました。これは広告宣伝費が1,803百万円、借地借家料が1,124百万円、人件費が980百万円それぞれ増加したこと等によるものであります。
(c) 営業利益
2023/05/25 16:00
#3 臨時休業による損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2021年3月1日 至 2022年2月28日)
当社グループは、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う政府や自治体の方針、要請等を踏まえ、演劇公演を中止し、劇場や商業施設等を臨時休業いたしました。中止した演劇公演に係る製作費等や、臨時休業期間中の劇場・商業施設等に係る人件費・借家料・減価償却費等を「臨時休業による損失」として特別損失に計上しております。
当連結会計年度(自 2022年3月1日 至 2023年2月28日)
2023/05/25 16:00