有価証券報告書-第135期(2023/03/01-2024/02/29)
② 戦略
当社グループでは、気候変動に起因して将来起こり得る不確実な影響因子及びリスクと機会の特定にあたって国際エネルギー機関(IEA)と気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が公表する複数の仮説を参考に、シナリオ分析を実施しています。2023年度時点における考察では、地球温暖化が深刻化する世界及び脱炭素化への移行が推進され2050年までにカーボンニュートラルが達成されるとした世界の2つのシナリオ(1.5℃シナリオ*1と4℃シナリオ*2)を設定し、それぞれの前提条件を踏まえた2030年時点における分析評価を実施しております。
また、当社グループでは創立100周年を迎える2032年をターゲットとした「TOHO VISION 2032 東宝グループ 経営戦略」を発表する中で、お客様の価値観やライフスタイルの変容を踏まえた成長戦略を検討しています。さらに、各シナリオに基づき、比較的影響が大きい物理的リスクなどに対応するため、気候変動に対するレジリエンス性を確保した戦略の検討を進めてまいります。当社グループの企業価値向上には脱炭素化への貢献が不可欠と考え、CO2排出量の削減目標を設定し、LED照明への切り替えや再生可能エネルギーへの転換、新規開発物件での環境認証の取得など、その取り組みを推進しております。
(*1参考シナリオIPCC:RCP2.6 IEA2021:SDS/NZE2050 *2参考シナリオIPCC:RCP8.5 IEA2021:STEPS)
当社グループでは、気候変動に起因して将来起こり得る不確実な影響因子及びリスクと機会の特定にあたって国際エネルギー機関(IEA)と気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が公表する複数の仮説を参考に、シナリオ分析を実施しています。2023年度時点における考察では、地球温暖化が深刻化する世界及び脱炭素化への移行が推進され2050年までにカーボンニュートラルが達成されるとした世界の2つのシナリオ(1.5℃シナリオ*1と4℃シナリオ*2)を設定し、それぞれの前提条件を踏まえた2030年時点における分析評価を実施しております。
また、当社グループでは創立100周年を迎える2032年をターゲットとした「TOHO VISION 2032 東宝グループ 経営戦略」を発表する中で、お客様の価値観やライフスタイルの変容を踏まえた成長戦略を検討しています。さらに、各シナリオに基づき、比較的影響が大きい物理的リスクなどに対応するため、気候変動に対するレジリエンス性を確保した戦略の検討を進めてまいります。当社グループの企業価値向上には脱炭素化への貢献が不可欠と考え、CO2排出量の削減目標を設定し、LED照明への切り替えや再生可能エネルギーへの転換、新規開発物件での環境認証の取得など、その取り組みを推進しております。
(*1参考シナリオIPCC:RCP2.6 IEA2021:SDS/NZE2050 *2参考シナリオIPCC:RCP8.5 IEA2021:STEPS)